有価証券報告書-第137期(2025/03/01-2026/02/28)

文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。
(1)経営の基本方針
当社グループは、小林一三により設立されて以来、「健全な娯楽を広く大衆に提供すること」を企業の存在意義とし、「我々の享くる幸福はお客様の賜ものなり」を価値観に据え、「朗らかに、清く正しく美しく」という行動理念のもと、映画・演劇を中心に幅広い層のお客様に夢や感動、喜びをもたらす数多くのエンタテインメント作品をお届けしてまいりました。そして2025年、創業者・小林一三の揺るぎない精神を受け継ぎながらも、創立100周年とその先の社会を見据え、未来に向けた一歩として、新たなグループ・スローガン「Moments for Life その時間が、人生の力になる。」を掲げ、理念体系をアップデートいたしました。
創業から現在に至るまで、当社グループの本質は、エンタテインメントの提供を通じて広く多くの人々の心に残る体験やサービスを創造することにあり、「心を揺り動かし、人生の力となる時間を届け、人々の幸福に貢献する」ことが当社グループのパーパスと考えています。
新グループ・スローガンを“創業精神を未来へつなぐ羅針盤”とし、グループ一丸となって経営を推進してまいります。
[新理念体系]

(2)「TOHO VISION 2032 東宝グループ 経営戦略」及び「東宝グループ 中期経営計画 2028」について
当社グループは2022年4月に公表した長期ビジョン「TOHO VISION 2032 東宝グループ 経営戦略」及び長期ビジョン実現に向けたマイルストーンとして2025年4月に策定・公表した「東宝グループ 中期経営計画 2028」を基に、創立100周年を迎える2032年への歩みを進めております。それぞれの体系と骨子は、以下の通りです。
1.「長期ビジョン 2032」
(1) 3つの重要ポイント
① 成長に向けた「投資」を促進 ②「人材」の確保・育成に注力 ③ アニメ事業を「第4の柱」に
(2) 成長戦略の4つのキーワードと飛躍に向けた成長ストーリー
① 企画&IP ② アニメーション ③ デジタル ④ 海外
「企画&IP」をあらゆる価値の源泉として、その中でも「アニメーション」を成長ドライバーにし、「デジタル」の力で時間・空間・言語を超え、「海外」での飛躍的成長を実現すべく、果敢に挑戦していく。
(3) 目指す姿(2032年の財務イメージ)
営業利益 750億円～1,000億円
ROE 恒常的に10%程度以上
(4) 事業ポートフォリオの方向性
既存事業の3本柱である映画事業、演劇事業、不動産事業に加え、「アニメ事業」を第4の柱とする
2.「中期経営計画 2028」
(1)「中期経営計画 2028」の位置づけ

(2)指針
“人”、“企画”、“世界”、そして、お客様ともっと“つながる”
“人”が、情熱を傾けて“企画”をし、エンタテインメントを創り、“世界”に届ける。
これが、どんなに外部環境が変化したとしても、当社グループの変わることのないシンプルで本質的な価値創造ストーリーです。加えて、当社グループがより持続的に成長していくためには、エンタテインメントを単に広く届けるだけではなく、世界中のお客様の好みやニーズを深く知り、お客様ともっと積極的に“つながる”ことで、ファンになっていただくことが大切になると考えています。
(3)重点ポイントと数値目標
「中期経営計画 2028」では、「人材」「コンテンツ・IP」「デジタル」「海外」を重点領域とし、以下の通り重点ポイントと数値目標を定めました。これらの目標に向かって、グループ一丸となって各事業戦略を積極的に推進してまいります。


(注)配当金額は、2026年3月1日付株式分割前の目標値です。
(4)キャピタルアロケーション

(5) 人材と組織/サステナビリティ
① 人材と組織の戦略
人材と組織のビジョン
心が動き、心を動かす仕事を通じて、幸福を得られる会社へ
人材と組織のキーワード
・“少数精鋭”から“精鋭多数へ”
・成長・自律・安心
人材と組織の方針
1.成長を推進し、変化に対応する多様な人材の獲得を推進
2.企画力あふれる東宝らしい精鋭人材の育成を強化
3.社員の強みを活かし、成長を支援する人事施策を推進
4.自らを律し、裁量をもって、安心して活躍できる組織・環境を追求
② サステナビリティ経営の推進
サステナビリティの基本方針に則り、各事業戦略や人材と組織の戦略を通じて、以下の4つの重要課題を軸として、持続可能な社会の実現に向けて取り組んでいきます。
基本方針
東宝グループは、エンタテインメントの提供を通じて誰もが幸福で心豊かになれる社会の実現に向けて“朗らかに、清く正しく美しく”貢献します
4つの重要課題
朗らかに ① 誰もが健康でいきいきと活躍できる職場環境をつくります
清く ② 地球環境に優しいクリーンな事業活動を推進します
正しく ③ 人権を尊重し、健全で公正な企業文化を形成します
美しく ④ 豊かな映画・演劇文化を創造し、次世代への継承に努めます

(3)経営環境についての認識
当社グループを巡る経営環境は、継続的な賃金の上昇や適正な価格転嫁による経済成長への転換が期待されている一方で、国内における慢性的な人手不足やインフレによる消費マインド減退、また今後の中東情勢等による世界経済への影響等が懸念される状況にあります。当社グループの事業環境においては、2025年の国内年間興行収入が2,744億円にのぼり歴代最高記録を更新、アニメでは海外成長が市場を牽引するトレンドが継続しており、演劇が含まれるライブ・エンタテインメント市場もコロナ禍前の水準を超えて回復しているなど、足許では総じて堅調な市場環境といえます。また、政府が重点投資対象と位置付ける「17の戦略分野」の一つとしてコンテンツ産業が選定されるなど、ジャパンIPの需要が世界的に高まる中、今後の産業の持続的な発展と成長に向けて、より一層、官民一体での取り組みが重要になると考えられます。不動産市場においては、建設コストや物件価格の高騰、金利の動向など様々な要因について注視が必要と認識しております。
そのような情勢下において、2026年2月期における当社グループの映画事業では、興収400億円を突破した「劇場版『鬼滅の刃』無限城編 第一章 猗窩座再来」や、興収200億円を超え、邦画実写歴代興行収入記録を更新した「国宝」などの歴史的ヒットが続き、業績を牽引いたしました。洋画では、ワーナー・ブラザースが扱う洋画作品の国内配給を2026年より開始しております。
IP・アニメ事業では、TOHO animationのTVシリーズ「薬屋のひとりごと」「SPY×FAMILY」「僕のヒーローアカデミア」「葬送のフリーレン」「呪術廻戦」等が放送され、国内外の動画配信による収入も好調に推移しました。海外拠点においては、欧州統括会社としてTOHO Europe Limitedが設立され、2027年2月期より連結対象となる英国のAnime Limitedが加わります。これらによって従来の米国・アジアに続き、全世界におけるIP展開をより一層広げてまいります。
演劇事業では、帝国劇場の休館中においても外部劇場を積極的に活用し、「エリザベート」や大型会場の東京ガーデンシアターでの上演となった「『ナイツ・テイル-騎士物語-』ARENA LIVE」などで大きな成功を収めることができました。さらに「舞台『千と千尋の神隠し』」も2024年のロンドン公演に続き上海、ソウルでの公演が大盛況となり、現地でも高い評価を得ました。
不動産事業では、建築資材や労務費の高止まりといったマイナス要因はあるものの、保有物件の有効活用に注力しております。空室率は極めて低い水準を維持しており、賃料改定交渉や計画的な修繕により、安定した収益を確保することができました。また、帝劇ビルは予定通り解体が進み、再開発が着実に前進しております。
これらにより、通期の営業利益は678億円となり、3期連続で最高益を更新することができました。来期以降も引き続き、長期ビジョン及び中期経営計画の成長戦略に沿った事業展開をしてまいります。
以下、セグメント別に現在の経営環境等に対する認識を記します。
[映画事業]
2025年は自然暦での国内年間興行収入が2,744億円(前年比132.6%)となり、コロナ禍前であった2019年当時の最高記録(2,611億円)を上回り、歴代最高記録が更新される活況な市況となりました。
映画営業事業においては、興行収入400億円に到達した「劇場版『鬼滅の刃』無限城編 第一章 猗窩座再来」や、興行収入200億円を超え、邦画実写の最高記録を塗り替える歴史的快挙となった「国宝」、3作品連続での興行収入100億円突破となった「名探偵コナン 隻眼の残像(フラッシュバック)」、「劇場版『チェンソーマン レゼ篇』」など、記録的なヒット作が続きました。これらの結果、2025年(自然暦)の当社配給作品の年間累計興行収入は1,430億円を超え、昨年の最高記録を大幅に更新し、歴代1位の成績となりました。
また、洋画作品では当社グループの東和ピクチャーズ㈱配給の「ミッション:インポッシブル/ファイナル・レコニング」や、東宝東和㈱配給の「ジュラシック・ワールド/復活の大地」が大ヒットとなりました。さらに、東宝東和㈱が米国ワーナー・ブラザースと同社が扱う洋画作品の日本国内における劇場配給について合意し、2026年より当社グループにて国内配給を開始しております。一方で、興行成績の二極化が顕著となり、リスクが拡大している状況といえます。お客様に選ばれる作品を創出するために、コンテンツ企画力の強化、ラインナップのさらなる充実、効果的なマーケティングに注力してまいります。
映画興行事業において、当社グループのTOHOシネマズ㈱は、全国の主要都市にシネマコンプレックスを展開し、2025年におけるスクリーンシェアは20%弱、興行収入のシェアは30%弱と業界トップのシェアを誇ります。当期は、強力なラインナップによる動員により、興行収入だけでなくコンセッションやストアも高稼働いたしました。また2026年3月にTOHOシネマズ 大井町が開業、同年6月にはTOHOシネマズ 名古屋栄の開業を予定するなど、興行網を強化し、好立地の劇場を基盤とした競争優位性を維持しております。一方で、出店適地の減少や、賃料を含む出店コストやエネルギー価格、人件費の上昇傾向が収支に与える影響は懸念すべき課題です。動画配信の普及により視聴習慣が大きく変化する中、今後もお客様に「選ばれるTOHOシネマズ」であるべく、設備投資により最高の鑑賞環境の提供、飲食メニューやグッズの展開にも注力してまいります。
また、その他子会社においても、TOHOスタジオ㈱は、映画・映像制作及びスタジオ事業の一体化を図り、外資系動画配信プラットフォームのスタジオ賃貸を誘致するなど、年間を通じて安定稼働いたしました。㈱東宝映像美術及び東宝舞台㈱では、映画やテレビ、ライブイベント等における舞台・美術製作を幅広く手掛けたほか、テーマパークにおける展示物の製作やメンテナンス業務、改修工事についても着実に受注し、堅調に推移いたしました。
[IP・アニメ事業]
IP・アニメ事業は、「TOHO VISION 2032 東宝グループ 経営戦略」及び「中期経営計画 2028」において成長ドライバーとして位置付けており、当期も自社IPの価値最大化とグローバル展開を着実に推進いたしました。アニメーション分野では、当社が製作出資を行うTOHO animation作品が国内外で極めて高い人気を博しました。「僕のヒーローアカデミア」「呪術廻戦」「薬屋のひとりごと」「SPY×FAMILY」「Dr.STONE」「怪獣8号」「葬送のフリーレン」等の強力なラインナップが揃い、国内外のプラットフォーム向け配信利用や各種配分金収入が、収益の柱として大きく貢献いたしました。また「ゴジラ・ストア」初の海外店舗となる「ゴジラ・ストア Taipei」の出店、「ゴジラ カードゲーム」の展開や、ライドアトラクション「ゴジラ・ザ・ライド グレート・クラッシュ」の稼働開始など、ゴジラIPを軸とした多角的な事業展開を図りました。海外拠点においては、欧州統括会社としてTOHO Europe Limitedが設立され、2027年2月期より連結対象となる英国のAnime Limitedが加わります。これらによって従来の米国・アジアに続き、海外でのアニメ作品や映像作品等のIP展開を加速させることで、世界市場における収益力のさらなる向上とブランド地位の確立を目指してまいります。
人気原作のアニメ化権の競争激化、製作費高騰やスタジオにおける制作ラインのひっ迫などの課題を十分に認識しつつ、当社グループの経営資源を集中し、成長戦略の核として注力してまいります。
[演劇事業]
当期は、2025年2月に帝国劇場が休館したことに伴い、当社所有劇場「シアタークリエ」での自社興行に加え、外部劇場を積極的に活用することで、公演回数の確保に注力いたしました。
シアタークリエでは、「ジャージー・ボーイズ」「バグダッド・カフェ」「ピアフ」等の話題作を上演いたしました。また、日生劇場や明治座、東急シアターオーブ、東京ガーデンシアター等の外部劇場において、「『レ・ミゼラブル』ワールドツアースペクタキュラー」や「エリザベート」等を上演したほか、「『ナイツ・テイル-騎士物語-』ARENA LIVE」は大入りを記録するなど、高い稼働率となりました。海外展開についても、「舞台『千と千尋の神隠し』」が2024年のロンドン公演に続き上海、ソウルでの公演が大盛況となり、現地でも高い評価を得ました。新・帝国劇場が開業するまでの間は、代替劇場の確保に努めながら公演コストの増加を適切に管理していく必要があります。また演劇コンテンツの配信や公演関連グッズの販売により、興行収入以外の収益源の確保にも注力してまいります。
また、東宝芸能㈱においては、所属俳優が広告や多方面におけるメディア出演を通じて堅調に稼働いたしました。
[不動産事業]
2025年の不動産市況は、東京都心エリアの空室率が2%台まで低下しているオフィスや、マンション価格の高止まりが続く住宅を中心に、賃料上昇傾向が続きました。当社グループの不動産賃貸事業は、好立地の物件を多数保有しており、極めて低い水準で空室率を維持しながらも賃料改定交渉を行い、安定した収益を確保することができました。帝劇ビルは予定通り解体が進み、再開発計画が着実に前進しておりますが、建築コストや今後の金利の動向を注視していく必要があります。
道路事業におけるスバル興業㈱と同社の連結子会社では、老朽化した道路関連のインフラ整備等、公共投資の受注が堅調に推移いたしました。建設技能者不足や労務費・資機材価格の上昇がありながらも、原材料等の上昇分に係る価格改定の交渉や、積極的な営業活動による受注確保に努め、収益の維持に取り組みました。
不動産保守・管理事業においては、東宝ビル管理㈱及び東宝ファシリティーズ㈱が、慢性的な人手不足など厳しい状況下においても、新規業務の受託や既存取引先との請負金額の改定等に注力いたしました。
[その他事業]
その他事業では、東宝共榮企業㈱が運営する「東宝調布スポーツパーク」のゴルフ練習場、テニスクラブ等施設において、利用者数が堅調に推移しています。また、TOHOリテール㈱は、物販店舗運営や演劇事業のグッズ販売等を積極的に展開することで業績を維持しております。
(4)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標
当社グループは、経営目標の達成状況を判断するための指標として、営業利益とROEを重視しており、本業の稼ぐ力(収益性)を示す営業利益と、経営全体の資本効率性を示すROEの両面から、バランスの良い数値目標の設定を心がけております。
営業利益については、「長期ビジョン 2032」において、2032年には営業利益750億～1,000億円の企業集団への成長を目指すとしております。また、2025年4月に策定した「中期経営計画 2028」においては、そのための橋渡しとして、2028年2月期までに営業利益700億円の達成を目指すとしております。
ROEについては、長期ビジョンの策定時には2032年に8～10%と設定していましたが、「中期経営計画 2028」の期間においては9%以上とし、2032年までには恒常的に10%以上と目標値を引き上げております。
なお、株主還元に関する指標としては、「中期経営計画 2028」において「年間85円(2026年3月より株式分割の実施により17円)の配当を下限に配当性向35%以上かつ機動的な自己株式取得の実施」としております。
また、「中期経営計画 2028」においては、2028年2月期までの3カ年を「成長投資と変革を継続する期間」と位置付け、キャピタルアロケーションにおいて、コンテンツ・IP関連のM&Aやシネコン出店などの「成長投資」として3カ年で1,200億円程度を見込むとしております。
(5)当社グループが優先的に対処すべき課題
当社グループは2022年4月に公表した長期ビジョン「TOHO VISION 2032 東宝グループ 経営戦略」及び長期ビジョン実現に向けたマイルストーンとして2025年4月に策定・公表した「中期経営計画 2028」を基に、持続的な成長と中長期的な企業価値向上に向けて取り組んでいます。
長期ビジョンにおいては、①成長に向けた「投資」を推進、②「人材」の確保・育成に注力、③アニメ事業を「第4の柱に」の3つを重要ポイントとし、成長戦略として「企画&IP」「アニメーション」「デジタル」「海外」の4つのキーワードを掲げております。
また、「中期経営計画 2028」は、長期ビジョンの成長ストーリーを踏襲しつつ、その実現に向けた“成長投資と変革を継続する期間”と位置付けており、成長戦略に沿った投資や組織の変革をさらに加速させ、最終フェーズとなる“飛躍的成長を実現し、未来へとつなぐ期間”への着実な橋渡しとなることを目指しております。
「中期経営計画 2028」の初年度にあたる2026年2月期は、映画事業において歴史的ヒットを記録した「劇場版『鬼滅の刃』無限城編 第一章 猗窩座再来」や「国宝」、IP・アニメ事業では「薬屋のひとりごと」「僕のヒーローアカデミア」「葬送のフリーレン」「呪術廻戦」といったTOHO animationのTVシリーズ、演劇事業では「エリザベート」等の作品に恵まれ、そこに安定した不動産事業の収益が加わることで、連結営業利益として過去最高となる678億円を達成いたしました。3期連続での営業利益の最高益を更新するとともに、中期経営計画3カ年の初年度において順調なスタートを切ることができました。また、映画事業においてワーナー・ブラザースが扱う洋画作品の国内配給を受託、海外拠点では欧州統括会社を設立し2027年2月期より英国のAnime Limitedを連結子会社とするなど、IP展開をより一層広げていく体制強化にも取り組みました。
2027年2月期におきましても、成長戦略のキーワードとして掲げる「企画&IP」「アニメーション」「デジタル」「海外」を中心に成長投資及び積極的な事業展開を継続するとともに、当社グループの提供する会員サービスを統合した「TOHO-ONE」(2026年3月開始)を活用することで、「中期経営計画 2028」の指針である“人”“企画”“世界”そして、お客様ともっと“つながる”を推進し、「長期ビジョン 2032」の達成に繋げてまいります。
そして、これらの成長戦略を推進していくためには、お客様に感動を届ける当社グループの社員一人ひとりが、朗らかにいきいきと働けていること、つまり“心が動く”状態であることが、なによりも大切だと考えております。
「中期経営計画 2028」では「心が動き、心を動かす仕事を通じて幸福を得られる会社へ」という新たな「人材と組織のビジョン」を掲げました。また、サステナビリティにおいては、「東宝グループは、エンタテインメントの提供を通じて誰もが幸福で心豊かになれる社会の実現に向けて“朗らかに、清く正しく美しく”貢献します」という基本方針に基づき、人的資本、気候変動、人権、文化継承の4つの重要課題を軸として、持続可能な社会の実現に向け、エンタテインメント企業ならではの取り組みを継続してまいります。