訂正有価証券報告書-第125期(平成25年3月1日-平成26年2月28日)

2013年の映画業界は、入場人員1億5588万人(前年比100.5%)、興行収入1942億3千7百万円(前年比99.5%)と前年に比べほぼ横ばいでしたが、本年4月からの消費税増税による影響などもあり、今後は厳しい状況が予想されます。
そのような状況の中、当社グループは、将来に亘る成長を遂げるため、以下に掲げる事項を今後の対処すべき課題として取り組む方針でございます。
映画製作・配給事業
・クオリティーの高い消費者ニーズに合った作品を多数ご提供すべく、さらなる企画の強化と優れた
パートナーとの連携を一段と深め、タイムリーなコンテンツを獲得します。
・適切なマーケティングとプロモーションにより、作品の興行価値を十二分に引き出します。
映画興行事業
・上映作品の多様化によりラインアップの充実を図ります。
・スケールメリットを生かしたコストの最小化とオペレーション効率の最大化を図ります。
・サービスの向上を図り、より多くのお客様にご来場いただけるよう努めます。
・国内の映画興行市場において、興行収入で30%のシェア確保を目指します。
演劇事業
・帝国劇場においては、今後も質の高いステージを創り続け高稼働を図ります。
・シアタークリエでは、バラエティに富んだ演目を揃え、新たな観客層の開拓を目指します。
・地方公演についても、より積極的に全国展開をおこないます。
不動産事業
・全国に所有する不動産に関しては、長期的な視点で設備の改修や再開発を企画・立案し、
絶えず利用価値の最大化を追求します。
・東宝スタジオにおいては、東洋一と称されるスタジオ機能により多数の作品、CMを誘致し
高稼働を図ります。
以上のように、当社グループは絶えず企業価値を高めるよう努力して参ります。