- 9605
- 2026/09/11
- 時価
- 4430億円
- PER 予
- 29.76倍
- 2010年以降
- 7.37-41.51倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.27倍
- 2010年以降
- 0.48-1.58倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 0.2%
- ROE 予
- 4.27%
- ROA 予
- 2.54%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東映（9605）の法人税の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 42億6500万
- 2009年3月31日 -68.6%
- 13億3900万
- 2009年12月31日 +107.69%
- 27億8100万
- 2010年3月31日 +50.02%
- 41億7200万
- 2010年6月30日 -88.47%
- 4億8100万
- 2010年9月30日 +229.11%
- 15億8300万
- 2010年12月31日 +83.89%
- 29億1100万
- 2011年3月31日 +29.54%
- 37億7100万
- 2011年6月30日 -76.29%
- 8億9400万
- 2011年9月30日 +192.95%
- 26億1900万
- 2011年12月31日 +28.52%
- 33億6600万
- 2012年3月31日 +33.39%
- 44億9000万
- 2012年6月30日 -84.61%
- 6億9100万
- 2012年9月30日 +181.77%
- 19億4700万
- 2012年12月31日 +85.46%
- 36億1100万
- 2013年3月31日 +43.84%
- 51億9400万
- 2013年6月30日 -74.99%
- 12億9900万
- 2013年9月30日 +123.79%
- 29億700万
- 2013年12月31日 +32.16%
- 38億4200万
- 2014年3月31日 +25.25%
- 48億1200万
- 2014年6月30日 -77.33%
- 10億9100万
- 2014年9月30日 +107.97%
- 22億6900万
- 2014年12月31日 +39.05%
- 31億5500万
- 2015年3月31日 +29.57%
- 40億8800万
- 2015年6月30日 -71.87%
- 11億5000万
- 2015年9月30日 +172%
- 31億2800万
- 2015年12月31日 +34.85%
- 42億1800万
- 2016年3月31日 +28.31%
- 54億1200万
- 2016年6月30日 -84.28%
- 8億5100万
- 2016年9月30日 +245.12%
- 29億3700万
- 2016年12月31日 +51.31%
- 44億4400万
- 2017年3月31日 +42.24%
- 63億2100万
- 2017年6月30日 -80.94%
- 12億500万
- 2017年9月30日 +147.8%
- 29億8600万
- 2017年12月31日 +35.37%
- 40億4200万
- 2018年3月31日 +39.36%
- 56億3300万
- 2018年6月30日 -70.1%
- 16億8400万
- 2018年9月30日 +110.63%
- 35億4700万
- 2018年12月31日 +46.41%
- 51億9300万
- 2019年3月31日 +37.82%
- 71億5700万
- 2019年6月30日 -78.78%
- 15億1900万
- 2019年9月30日 +166.16%
- 40億4300万
- 2019年12月31日 +39.62%
- 56億4500万
- 2020年3月31日 +30.95%
- 73億9200万
- 2020年6月30日 -88.2%
- 8億7200万
- 2020年9月30日 +151.03%
- 21億8900万
- 2020年12月31日 +61.9%
- 35億4400万
- 2021年3月31日 +47.07%
- 52億1200万
- 2021年6月30日 -81.56%
- 9億6100万
- 2021年9月30日 +233.3%
- 32億300万
- 2021年12月31日 +47.14%
- 47億1300万
- 2022年3月31日 +24.19%
- 58億5300万
- 2022年6月30日 -76.75%
- 13億6100万
- 2022年9月30日 +296.4%
- 53億9500万
- 2022年12月31日 +57.29%
- 84億8600万
- 2023年3月31日 +33.66%
- 113億4200万
- 2023年6月30日 -79.69%
- 23億400万
- 2023年9月30日 +123.09%
- 51億4000万
- 2023年12月31日 +34.03%
- 68億8900万
- 2024年3月31日 +43.62%
- 98億9400万
- 2024年6月30日 -81.32%
- 18億4800万
- 2024年9月30日 +200.49%
- 55億5300万
- 2024年12月31日 +39.91%
- 77億6900万
- 2025年3月31日 +36.16%
- 105億7800万
- 2025年6月30日 -74.54%
- 26億9300万
- 2025年9月30日 +195.99%
- 79億7100万
- 2025年12月31日 +36.6%
- 108億8800万
- 2026年3月31日 +8.39%
- 118億100万
- 2026年6月30日 -76.33%
- 27億9300万
個別
- 2008年3月31日
- 25億7800万
- 2009年3月31日 -62.96%
- 9億5500万
- 2010年3月31日 +143.46%
- 23億2500万
- 2011年3月31日 -61.03%
- 9億600万
- 2012年3月31日 +57.17%
- 14億2400万
- 2013年3月31日 +42.28%
- 20億2600万
- 2014年3月31日 -3.21%
- 19億6100万
- 2015年3月31日 -12.85%
- 17億900万
- 2016年3月31日 -4.21%
- 16億3700万
- 2017年3月31日 +0.37%
- 16億4300万
- 2018年3月31日 -22.34%
- 12億7600万
- 2019年3月31日 +10.27%
- 14億700万
- 2020年3月31日 -1.92%
- 13億8000万
- 2021年3月31日 -96.01%
- 5500万
- 2022年3月31日 -40%
- 3300万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 19億2000万
- 2024年3月31日 -26.56%
- 14億1000万
- 2025年3月31日 -62.13%
- 5億3400万
- 2026年3月31日 +73.41%
- 9億2600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/24 15:33
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 主として個別法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2026/06/24 15:33
ただし、連結決算期末日前6カ月以内封切の劇場用映画に係る製品は、主として法人税法の規定により取得原価の15%を計上しております。
ロ 原材料及び貯蔵品 - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2026/06/24 15:33
前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) その他 △1.0 △0.4 税効果会計適用後の法人税等の負担率 10.9 19.7 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (*) 税務上の繰越欠損金は、法定実効税率を乗じた額であります。2026/06/24 15:33
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) その他 2.2 0.6 税効果会計適用後の法人税等の負担率 25.8 26.9 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- [営業活動によるキャッシュ・フロー]2026/06/24 15:33
営業活動により得た資金は、267億1千6百万円(前年同期は336億4千6百万円の増加)となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益511億2千7百万円、減価償却費44億4千4百万円、利息及び配当金の受取額37億6千1百万円による増加と、受取利息及び受取配当金22億8千2百万円、持分法による投資損益42億8千8百万円、固定資産売却損益74億1千3百万円、仕入債務の増減額28億3千8百万円、棚卸資産の増減額39億8千3百万円、法人税等の支払額121億8百万円による減少があったことによります。
[投資活動によるキャッシュ・フロー] - #6 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- (5)退職給付に係る調整額2026/06/24 15:33
退職給付に係る調整額に計上した項目(法人税等及び税効果控除前)の内訳は次のとおりであります。
- #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2026/06/24 15:33
ただし、決算期末日前6ヵ月以内封切の劇場用映画に係る製品は、法人税法の規定により取得原価の15%を計上しております。
② 原材料及び貯蔵品
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
