東急レクリエーション（9631）の商品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年12月31日: 1億3805万
2010年12月31日 +4.69%: 1億4452万
2011年3月31日 -16.12%: 1億2122万
2011年6月30日 +41.3%: 1億7129万
2011年9月30日 +4.96%: 1億7979万
2011年12月31日 +8.49%: 1億9506万
2012年3月31日 -14.17%: 1億6741万
2012年6月30日 +10.83%: 1億8555万
2012年9月30日 +1.36%: 1億8808万
2012年12月31日 -2.64%: 1億8312万
2013年3月31日 -17.02%: 1億5196万
2013年6月30日 +8.72%: 1億6521万
2013年9月30日 +1.69%: 1億6799万
2013年12月31日 +19.45%: 2億67万
2014年3月31日 -6.69%: 1億8724万
2014年6月30日 +8.44%: 2億304万
2014年9月30日 -8.78%: 1億8522万
2014年12月31日 +6%: 1億9632万
2015年3月31日 -15.12%: 1億6664万
2015年6月30日 +5.33%: 1億7553万
2015年9月30日 -5.2%: 1億6641万
2015年12月31日 +12.13%: 1億8659万
2016年3月31日 -15.78%: 1億5715万
2016年6月30日 +8.12%: 1億6991万
2016年9月30日 -1.86%: 1億6675万
2016年12月31日 +7.84%: 1億7982万
2017年3月31日 -13.57%: 1億5542万
2017年6月30日 -5.43%: 1億4699万
2017年9月30日 -0.9%: 1億4567万
2017年12月31日 +4.59%: 1億5236万
2018年3月31日 -12.48%: 1億3334万
2018年6月30日 -3.08%: 1億2923万
2018年9月30日 -8.8%: 1億1786万
2018年12月31日 +14.47%: 1億3492万
2019年3月31日 -13.84%: 1億1625万
2019年6月30日 -40.25%: 6946万
2019年9月30日 +6.45%: 7394万
2019年12月31日 +22.4%: 9050万
2020年3月31日 -9.33%: 8206万
2020年6月30日 -17.4%: 6778万
2020年9月30日 -7.06%: 6299万
2020年12月31日 +32.42%: 8341万
2021年3月31日 -17.14%: 6912万
2021年6月30日 +29.47%: 8949万
2021年9月30日 -5.1%: 8493万
2021年12月31日 +11.51%: 9471万
2022年3月31日 -8.36%: 8679万
2022年6月30日 +3.96%: 9023万
2022年9月30日 +6.05%: 9569万

個別

2008年12月31日: 1億3412万
2009年12月31日 -1.79%: 1億3172万
2010年12月31日 +4.8%: 1億3804万
2011年12月31日 +37.91%: 1億9037万
2012年12月31日 -3.81%: 1億8312万
2013年12月31日 +9.58%: 2億67万
2014年12月31日 -2.17%: 1億9632万
2015年12月31日 -4.96%: 1億8659万
2016年12月31日 -3.63%: 1億7982万
2017年12月31日 -15.27%: 1億5236万
2018年12月31日 -11.45%: 1億3492万
2019年12月31日 -32.92%: 9050万
2020年12月31日 -7.83%: 8341万
2021年12月31日 +13.54%: 9471万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

価証券
a 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
b その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
主として移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
商品・貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/03/23 12:40

#2 売上原価明細書（連結）

【売上原価明細書】

	前事業年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日)		当事業年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日)
イ映画料	4,743,706	38.5	5,338,142	43.8
ロ商品仕入高	1,343,068	10.9	277,291	2.3
ハ人件費	1,560,931	12.7	1,622,572	13.3
2 ライフ・デザイン事業部門原価
イ商品仕入高	149,283	6.1	86,941	3.8
ロ人件費	530,363	21.8	486,396	21.4

(表示方法の変更)
当事業年度において、新会計システムの導入に伴い勘定科目の見直しを行ったため、前事業年度の売上原価明細書の組替えを行っております。

2022/03/23 12:40

#3 提出会社の親会社等の情報（連結）

提出会社の親会社等の情報】
当社には、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。

2022/03/23 12:40

#4 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）

・「棚卸資産の評価に関する会計基準」(企業会計基準第9号 2019年7月4日)
・「金融商品に関する会計基準」(企業会計基準第10号 2019年7月4日)
・「金融商品の時価等の開示に関する適用指針」(企業会計基準適用指針第19号 2020年3月31日)

2022/03/23 12:40

#5 発行済株式、株式の総数等（連結）

② 【発行済株式】

種類	事業年度末現在発行数(株)(2021年12月31日)	提出日現在発行数(株)(2022年3月23日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	6,387,494	6,387,494	東京証券取引所(市場第二部)	・完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式・単元株式数 100株
計	6,387,494	6,387,494	-	-

2022/03/23 12:40

#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

このような状況のなか、当社は東急株式会社の連結子会社として、東急グループにおける事業の連携強化を推進するとともに、東急グループにおけるエンターテイメント領域を担う役割の拡大をはかってまいります。さらに、経営ビジョン「エンターテイメントライフをデザインする企業へ」の実現に向け、最重要課題である「歌舞伎町一丁目地区開発計画」「渋谷地区でのシネマコンプレックスの開業」を着実に遂行し、企業価値及び株主価値の最大化をはかるべく、映像事業、ライフ・デザイン事業、不動産事業の3事業を柱として、積極的に営業活動を行ってまいります。
最重要課題である「歌舞伎町一丁目地区開発計画」につきましては、2021年11月に施設名称を「東急歌舞伎町タワー」に決定し、建築工事も順調に進んでおります。竣工は2023年1月、開業は同年春を予定しており、今後はエンターテイメント分野での新たな価値創造、より魅力ある商品企画の深度化をはかるとともに開業準備を進めてまいります。
主幹事業である映像事業におきましては、洋画作品を中心に公開延期された新作映画が段階的に公開されることにより、映画興行市場は回復していくと予測されます。今後もお客様の満足度向上のため、映画館ならではの鑑賞体験の追求をはかるとともに、劇場の有効活用策であるシアタープロモーションなどの付帯収益の拡大を推進し、収益力の向上を目指してまいります。

2022/03/23 12:40

#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

③ たな卸資産
商品・貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)

2022/03/23 12:40

#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

3 たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品・貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)

2022/03/23 12:40

#9 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(金融商品関係)
1 金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針

2022/03/23 12:40