減価償却費
連結
- 2013年12月31日
- 1484万
- 2014年12月31日 -55.08%
- 666万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額4,472,367千円には、セグメント間取引消去△106,409千円、各報告セグメントに配分していない全社資産4,578,776千円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない当社の金融資産(現金及び預金、投資有価証券等)及び一般管理部門に係る資産であります。2015/03/24 12:28
(3) 減価償却費の調整額23,158千円には、セグメント間取引消去△391千円、各報告セグメントに配分していない全社減価償却費23,550千円が含まれております。全社減価償却費は、主に報告セグメントに帰属しない当社の一般管理部門に係る減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額9,620千円は、セグメント間取引消去△997千円、各報告セグメントに配分していない全社資産10,617千円が含まれております。全社資産の増加額は、主に報告セグメントに帰属しない当社の一般管理部門に係る資産の増加額であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額20,294千円には、セグメント間取引消去△456千円、各報告セグメントに配分していない全社減価償却費20,750千円が含まれております。全社減価償却費は、主に報告セグメントに帰属しない当社の一般管理部門に係る減価償却費であります。2015/03/24 12:28
- #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 減価償却費相当額及び利息相当額の算定方法
・減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
・利息相当額の算定方法
リース料総額とリース物件の取得価額相当額の差額を利息相当額とし、各期への配分方法については利息法によっております。
2 オペレーティング・リース取引
(借主側)
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料
2015/03/24 12:28(単位:千円) 前連結会計年度
(平成25年12月31日)当連結会計年度
(平成26年12月31日)1年以内 2,900,212 2,842,406 1年超 27,510,077 32,191,308 合計 30,410,290 35,033,714 - #4 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2015/03/24 12:28
おおよその割合前事業年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 当事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 従業員給料及び賞与 258,823 276,869 減価償却費 21,026 18,954 賞与引当金繰入額 16,535 14,034
- #5 売上原価明細書(連結)
- 【売上原価明細書】2015/03/24 12:28
(注) 平成26年5月13日付の組織変更に伴い、当事業年度より、従来の「映像事業部門」「スポーツ・レジャー事業部門」「不動産事業部門」「その他」から「映像事業部門」「ライフ・デザイン事業部門」「不動産事業部門」へ組織を変更しております。前事業年度の売上原価については、変更後の区分に基づき作成しております。前事業年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 当事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) ヘ 賃借料 2,363,347 16.2 2,346,040 16.0 ト 減価償却費 785,686 5.4 794,671 5.4 チ その他 1,844,200 12.6 1,825,658 12.5 ホ 賃借料 652,313 9.7 678,774 9.7 ヘ 減価償却費 269,100 4.0 261,862 3.8 ト 委託料 624,222 9.3 635,826 9.1 ハ 賃借料 4,945,910 80.0 4,865,108 80.6 二 減価償却費 253,473 4.1 235,109 3.9 ホ 委託料 500,544 8.1 497,106 8.2 - #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/03/24 12:28
(注) 繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。前事業年度(平成25年12月31日) 当事業年度(平成26年12月31日) 減損損失 665,296 626,196 減価償却費 590,661 598,320 未払事業税、事業所税 48,207 39,840
- #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/03/24 12:28
(注) 繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成25年12月31日) 当連結会計年度(平成26年12月31日) 減損損失 665,822 627,626 減価償却費 590,684 598,332 未払事業税、事業所税 48,909 39,626
- #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ② 固定資産2015/03/24 12:28
当連結会計年度末における固定資産の残高は、35,671百万円(前年同期比254百万円減)となりました。主な要因としては、投資有価証券209百万円の増加、減価償却費及び減損損失計上等による有形固定資産410百万円の減少によるものです。
③ 流動負債 - #9 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- 遊休不動産の売却 (214,000千円)2015/03/24 12:28
減価償却費 (147,155千円)
用途変更 (80,766千円)