オーエス（9637）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年1月31日: 3893万
2010年1月31日 +4.11%: 4054万
2010年10月31日 +126.5%: 9182万
2011年1月31日 -55.88%: 4051万
2011年4月30日 +130.86%: 9353万
2011年7月31日 -53.44%: 4354万
2011年10月31日 +126.32%: 9855万
2012年1月31日 -59.59%: 3982万
2012年4月30日 +132.13%: 9244万
2012年7月31日 -56.82%: 3991万
2012年10月31日 +127.02%: 9061万
2013年1月31日 -51.82%: 4366万
2013年4月30日 +122.16%: 9699万
2013年7月31日 -56.08%: 4260万
2013年10月31日 +127.83%: 9706万
2014年1月31日 -61.11%: 3775万
2014年4月30日 +127.12%: 8574万
2014年7月31日 -57.56%: 3639万
2014年10月31日 +124.6%: 8174万
2015年1月31日 -55.27%: 3655万
2015年4月30日 +127.46%: 8315万
2015年7月31日 -57.17%: 3561万
2015年10月31日 +125.37%: 8026万
2016年1月31日 -53.67%: 3719万
2016年4月30日 +124.53%: 8350万
2016年7月31日 -56.98%: 3592万
2016年10月31日 +125.87%: 8114万
2017年1月31日 -58.29%: 3384万
2017年4月30日 +122.18%: 7519万
2017年7月31日 -56.55%: 3267万
2017年10月31日 +125.89%: 7380万
2018年1月31日 -59.69%: 2975万
2018年4月30日 +126%: 6723万
2018年7月31日 -54.58%: 3053万
2018年10月31日 +125.79%: 6894万
2019年1月31日 -54.99%: 3103万
2019年4月30日 +127.9%: 7072万
2019年7月31日 -53.16%: 3313万
2019年10月31日 +126.65%: 7509万
2020年1月31日 -58.07%: 3148万
2020年4月30日 +125.43%: 7097万
2020年7月31日 -52.73%: 3355万
2020年10月31日 +118.82%: 7341万
2021年1月31日 -66%: 2496万
2021年4月30日 +124.55%: 5605万
2021年7月31日 -51.69%: 2708万
2021年10月31日 +124.52%: 6080万
2022年1月31日 -53.56%: 2823万
2022年4月30日 +113.61%: 6031万
2022年7月31日 -63.17%: 2221万
2022年10月31日 +121.01%: 4908万
2023年1月31日 -42.02%: 2846万
2023年4月30日 +127.03%: 6461万
2023年7月31日 -49.31%: 3275万
2023年10月31日 +123.39%: 7316万
2024年1月31日 -56.35%: 3193万

個別

2009年1月31日: 3096万
2010年1月31日 -1.12%: 3061万
2011年1月31日 +0.2%: 3068万
2012年1月31日 -3.53%: 2959万
2013年1月31日 +12.11%: 3318万
2014年1月31日 -18.91%: 2690万
2015年1月31日 -0.68%: 2672万
2016年1月31日 +3.11%: 2755万
2017年1月31日 -11.97%: 2425万
2018年1月31日 -13.25%: 2104万
2019年1月31日 +1.51%: 2135万
2020年1月31日 -2.42%: 2084万
2021年1月31日 -19.75%: 1672万
2022年1月31日 +3.87%: 1737万
2023年1月31日 +8.67%: 1887万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※3 一般管理費のうち主なものは次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2021年2月1日至 2022年1月31日)		当連結会計年度(自 2022年2月1日至 2023年1月31日)
役員報酬及び給料手当	431,420	千円	405,357	千円
賞与引当金繰入額	13,697	千円	16,463	千円
退職給付費用	24,691	千円	36,982	千円

2023/04/26 9:56

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
商品、貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産の減価償却の方法は、主として定額法によっておりますが、一部については定率法を採用しております。
ただし、2007年3月31日以前に取得したものについては、旧定額法及び旧定率法を採用しております。2023/04/26 9:56

#3 引当金明細表（連結）

(単位:千円)

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
貸倒引当金	5,000	5,000	5,000	5,000
賞与引当金	17,373	18,879	17,373	18,879

2023/04/26 9:56

#4 税効果会計関係、財務諸表（連結）

繰延税金資産

未払事業税	10,666千円	3,682千円
賞与引当金	5,316千円	5,776千円
未払事業所税	3,449千円	3,538千円

繰延税金負債

2023/04/26 9:56

#5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

繰延税金資産

未払事業税	12,607千円	4,731千円
賞与引当金	8,813千円	8,766千円
未払事業所税	3,449千円	3,538千円

繰延税金負債

2023/04/26 9:56

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産
販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
商品、貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産の減価償却の方法は、主として定額法によっておりますが、一部については定率法を採用しております。
ただし、2007年3月31日以前に取得したものについては、旧定額法及び旧定率法を採用しております。2023/04/26 9:56