オーエス(9637)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年1月31日
- 3893万
- 2010年1月31日 +4.11%
- 4054万
- 2011年1月31日 -0.06%
- 4051万
- 2012年1月31日 -1.71%
- 3982万
- 2013年1月31日 +9.63%
- 4366万
- 2014年1月31日 -13.53%
- 3775万
- 2015年1月31日 -3.16%
- 3655万
- 2016年1月31日 +1.73%
- 3719万
- 2017年1月31日 -9%
- 3384万
- 2018年1月31日 -12.09%
- 2975万
- 2019年1月31日 +4.31%
- 3103万
- 2020年1月31日 +1.45%
- 3148万
- 2021年1月31日 -20.72%
- 2496万
- 2022年1月31日 +13.11%
- 2823万
- 2023年1月31日 +0.8%
- 2846万
- 2024年1月31日 +12.21%
- 3193万
個別
- 2009年1月31日
- 3096万
- 2010年1月31日 -1.12%
- 3061万
- 2011年1月31日 +0.2%
- 3068万
- 2012年1月31日 -3.53%
- 2959万
- 2013年1月31日 +12.11%
- 3318万
- 2014年1月31日 -18.91%
- 2690万
- 2015年1月31日 -0.68%
- 2672万
- 2016年1月31日 +3.11%
- 2755万
- 2017年1月31日 -11.97%
- 2425万
- 2018年1月31日 -13.25%
- 2104万
- 2019年1月31日 +1.51%
- 2135万
- 2020年1月31日 -2.42%
- 2084万
- 2021年1月31日 -19.75%
- 1672万
- 2022年1月31日 +3.87%
- 1737万
- 2023年1月31日 +8.67%
- 1887万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 一般管理費のうち主なものは次のとおりであります。2023/04/26 9:56
前連結会計年度(自 2021年2月1日至 2022年1月31日) 当連結会計年度(自 2022年2月1日至 2023年1月31日) 役員報酬及び給料手当 431,420 千円 405,357 千円 賞与引当金繰入額 13,697 千円 16,463 千円 退職給付費用 24,691 千円 36,982 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
商品、貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産の減価償却の方法は、主として定額法によっておりますが、一部については定率法を採用しております。
ただし、2007年3月31日以前に取得したものについては、旧定額法及び旧定率法を採用しております。2023/04/26 9:56 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2023/04/26 9:56
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 5,000 5,000 5,000 5,000 賞与引当金 17,373 18,879 17,373 18,879 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 繰延税金資産2023/04/26 9:56
繰延税金負債未払事業税 10,666千円 3,682千円 賞与引当金 5,316千円 5,776千円 未払事業所税 3,449千円 3,538千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 繰延税金資産2023/04/26 9:56
繰延税金負債未払事業税 12,607千円 4,731千円 賞与引当金 8,813千円 8,766千円 未払事業所税 3,449千円 3,538千円
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
商品、貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産の減価償却の方法は、主として定額法によっておりますが、一部については定率法を採用しております。
ただし、2007年3月31日以前に取得したものについては、旧定額法及び旧定率法を採用しております。2023/04/26 9:56