東京ドーム（9681）のソフトウエアの推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年1月31日: 3億2400万
2010年1月31日 -28.7%: 2億3100万
2010年10月31日 -24.68%: 1億7400万
2011年1月31日 -8.05%: 1億6000万
2011年4月30日 +6.25%: 1億7000万
2011年7月31日 -3.53%: 1億6400万
2011年10月31日 +32.93%: 2億1800万
2012年1月31日 +13.3%: 2億4700万
2012年4月30日 +11.74%: 2億7600万
2012年7月31日 -7.97%: 2億5400万
2012年10月31日 -7.09%: 2億3600万
2013年1月31日 -3.39%: 2億2800万
2013年4月30日 -3.51%: 2億2000万
2013年7月31日 -1.82%: 2億1600万
2013年10月31日 +49.07%: 3億2200万
2014年1月31日 +19.88%: 3億8600万
2014年4月30日 -1.55%: 3億8000万
2014年7月31日 ±0%: 3億8000万
2014年10月31日 +37.89%: 5億2400万
2015年1月31日 +2.48%: 5億3700万
2015年4月30日 +2.05%: 5億4800万
2015年7月31日 +4.38%: 5億7200万
2015年10月31日 -4.9%: 5億4400万
2016年1月31日 -4.96%: 5億1700万
2016年4月30日 +7.54%: 5億5600万
2016年7月31日 -0.9%: 5億5100万
2016年10月31日 -3.09%: 5億3400万
2017年1月31日 +2.62%: 5億4800万
2017年4月30日 +7.66%: 5億9000万
2017年7月31日 +12.03%: 6億6100万
2017年10月31日 -6.81%: 6億1600万
2018年1月31日 +20.78%: 7億4400万
2018年4月30日 -5.38%: 7億400万
2018年7月31日 +8.1%: 7億6100万
2018年10月31日 -7.36%: 7億500万
2019年1月31日 +10.92%: 7億8200万
2019年4月30日 -2.56%: 7億6200万
2019年7月31日 -4.72%: 7億2600万
2019年10月31日 +2.2%: 7億4200万
2020年1月31日 +0.13%: 7億4300万
2020年4月30日 -1.88%: 7億2900万
2020年7月31日 -5.49%: 6億8900万
2020年10月31日 -5.81%: 6億4900万
2021年1月31日 -4.47%: 6億2000万

個別

2009年1月31日: 2億5100万
2010年1月31日 -31.47%: 1億7200万
2011年1月31日 -36.63%: 1億900万
2012年1月31日 +81.65%: 1億9800万
2013年1月31日 -2.53%: 1億9300万
2014年1月31日 +55.96%: 3億100万
2015年1月31日 +54.15%: 4億6400万
2016年1月31日 -4.53%: 4億4300万
2017年1月31日 +8.8%: 4億8200万
2018年1月31日 +43.98%: 6億9400万
2019年1月31日 +4.61%: 7億2600万
2020年1月31日 -9.37%: 6億5800万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ショップイン及びクレームエルージュ店舗の固定資産の耐用年数は、経済的使用可能期間に基づいて算定しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2020/04/28 15:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年2月1日至 2019年1月31日)		当連結会計年度(自 2019年2月1日至 2020年1月31日)
その他(有形固定資産)	32	百万円	9	百万円
ソフトウエア	2	百万円	0	百万円
その他(無形固定資産)	0	百万円	-	百万円

2020/04/28 15:00

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ) リース資産

2020/04/28 15:00

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ショップイン及びクレームエルージュ店舗の固定資産の耐用年数は、経済的使用可能期間に基づいて算定しております。
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2020/04/28 15:00