ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年1月31日
- 3億2400万
- 2010年1月31日 -28.7%
- 2億3100万
- 2011年1月31日 -30.74%
- 1億6000万
- 2012年1月31日 +54.38%
- 2億4700万
- 2013年1月31日 -7.69%
- 2億2800万
- 2014年1月31日 +69.3%
- 3億8600万
- 2015年1月31日 +39.12%
- 5億3700万
- 2016年1月31日 -3.72%
- 5億1700万
- 2017年1月31日 +6%
- 5億4800万
- 2018年1月31日 +35.77%
- 7億4400万
- 2019年1月31日 +5.11%
- 7億8200万
- 2020年1月31日 -4.99%
- 7億4300万
- 2021年1月31日 -16.55%
- 6億2000万
個別
- 2009年1月31日
- 2億5100万
- 2010年1月31日 -31.47%
- 1億7200万
- 2011年1月31日 -36.63%
- 1億900万
- 2012年1月31日 +81.65%
- 1億9800万
- 2013年1月31日 -2.53%
- 1億9300万
- 2014年1月31日 +55.96%
- 3億100万
- 2015年1月31日 +54.15%
- 4億6400万
- 2016年1月31日 -4.53%
- 4億4300万
- 2017年1月31日 +8.8%
- 4億8200万
- 2018年1月31日 +43.98%
- 6億9400万
- 2019年1月31日 +4.61%
- 7億2600万
- 2020年1月31日 -9.37%
- 6億5800万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ショップイン及びクレームエルージュ店舗の固定資産の耐用年数は、経済的使用可能期間に基づいて算定しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2020/04/28 15:00 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2020/04/28 15:00
前連結会計年度(自 2018年2月1日至 2019年1月31日) 当連結会計年度(自 2019年2月1日至 2020年1月31日) その他(有形固定資産) 32 百万円 9 百万円 ソフトウエア 2 百万円 0 百万円 その他(無形固定資産) 0 百万円 - 百万円 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2020/04/28 15:00
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ) リース資産 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ショップイン及びクレームエルージュ店舗の固定資産の耐用年数は、経済的使用可能期間に基づいて算定しております。
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2020/04/28 15:00