オリエンタルランド(4661)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3424億2100万
- 2009年3月31日 +13.67%
- 3892億4200万
- 2009年12月31日 -26.5%
- 2860億9500万
- 2010年3月31日 +29.82%
- 3714億1400万
- 2010年6月30日 -77.06%
- 851億8700万
- 2010年9月30日 +110.95%
- 1797億200万
- 2010年12月31日 +63.94%
- 2945億9900万
- 2011年3月31日 +20.9%
- 3561億8000万
- 2011年6月30日 -86.37%
- 485億5100万
- 2011年9月30日 +205.09%
- 1481億2400万
- 2011年12月31日 +82.13%
- 2697億7900万
- 2012年3月31日 +33.46%
- 3600億6000万
- 2012年6月30日 -75.71%
- 874億6400万
- 2012年9月30日 +115.39%
- 1883億8700万
- 2012年12月31日 +61.96%
- 3051億1800万
- 2013年3月31日 +29.63%
- 3955億2600万
- 2013年6月30日 -72.93%
- 1070億6200万
- 2013年9月30日 +114.86%
- 2300億3800万
- 2013年12月31日 +59.2%
- 3662億2200万
- 2014年3月31日 +29.31%
- 4735億7200万
- 2014年6月30日 -77.99%
- 1042億3600万
- 2014年9月30日 +113.67%
- 2227億2600万
- 2014年12月31日 +58.09%
- 3521億
- 2015年3月31日 +32.43%
- 4662億9100万
- 2015年6月30日 -77.85%
- 1032億9400万
- 2015年9月30日 +114.96%
- 2220億3700万
- 2015年12月31日 +59.64%
- 3544億5200万
- 2016年3月31日 +31.29%
- 4653億5300万
- 2016年6月30日 -77.01%
- 1069億7800万
- 2016年9月30日 +112.69%
- 2275億3500万
- 2016年12月31日 +58.47%
- 3605億6800万
- 2017年3月31日 +32.5%
- 4777億4800万
- 2017年6月30日 -77%
- 1098億7400万
- 2017年9月30日 +111.68%
- 2325億8300万
- 2017年12月31日 +56.72%
- 3644億9600万
- 2018年3月31日 +31.49%
- 4792億8000万
- 2018年6月30日 -74.81%
- 1207億4600万
- 2018年9月30日 +107.62%
- 2506億9100万
- 2018年12月31日 +59.42%
- 3996億4100万
- 2019年3月31日 +31.52%
- 5256億2200万
- 2019年6月30日 -77.06%
- 1205億5200万
- 2019年9月30日 +106.08%
- 2484億2800万
- 2019年12月31日 +57.07%
- 3902億500万
- 2020年3月31日 +19.03%
- 4644億5000万
- 2020年6月30日 -98.67%
- 61億6400万
- 2020年9月30日 +859.59%
- 591億4900万
- 2020年12月31日 +131.81%
- 1371億1300万
- 2021年3月31日 +24.41%
- 1705億8100万
- 2021年6月30日 -70.79%
- 498億2100万
- 2021年9月30日 +95.84%
- 975億6800万
- 2021年12月31日 +95.06%
- 1903億1300万
- 2022年3月31日 +44.88%
- 2757億2800万
- 2022年6月30日 -64.4%
- 981億6600万
- 2022年9月30日 +107.86%
- 2040億4300万
- 2022年12月31日 +72.03%
- 3510億2500万
- 2023年3月31日 +37.63%
- 4831億2300万
- 2023年6月30日 -70.9%
- 1406億400万
- 2023年9月30日 +102.22%
- 2843億3000万
- 2023年12月31日 +63.99%
- 4662億7600万
- 2024年3月31日 +32.65%
- 6184億9300万
- 2024年6月30日 -76%
- 1484億2100万
- 2024年9月30日 +100.29%
- 2972億6700万
- 2024年12月31日 +69.94%
- 5051億7300万
- 2025年3月31日 +34.48%
- 6793億7400万
- 2025年6月30日 -75.9%
- 1637億5000万
- 2025年9月30日 +93.09%
- 3161億8900万
- 2025年12月31日 +67.69%
- 5302億2600万
- 2026年3月31日 +32.88%
- 7045億3900万
個別
- 2013年3月31日
- 3413億2700万
- 2014年3月31日 +17.92%
- 4025億600万
- 2015年3月31日 -0.81%
- 3992億3400万
- 2016年3月31日 -0.74%
- 3962億6200万
- 2017年3月31日 +2.59%
- 4065億1300万
- 2018年3月31日 +0.4%
- 4081億5000万
- 2019年3月31日 +10.2%
- 4497億8400万
- 2020年3月31日 -11.89%
- 3963億800万
- 2021年3月31日 -63.16%
- 1460億1500万
- 2022年3月31日 +58.14%
- 2309億200万
- 2023年3月31日 +77.79%
- 4105億3200万
- 2024年3月31日 +28.81%
- 5288億1100万
- 2025年3月31日 +8.05%
- 5713億6200万
- 2026年3月31日 +2.94%
- 5881億7100万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/25 15:31
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 316,189 704,539 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 69,305 170,161 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「テーマパーク」はテーマパークを経営・運営しております。「ホテル」はホテルを経営・運営しております。2026/06/25 15:31
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。 - #3 セグメント表の脚注(連結)
- 売上高については、顧客との契約から生じる収益以外の収益に重要性が乏しいため、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。2026/06/25 15:31
- #4 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/25 15:31
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がいないため、記載を省略しております。 - #5 事業等のリスク
- ① 主要マーケットの変化2026/06/25 15:31
② 従業員エンゲージメントの変化内容 当社グループの主力事業であるテーマパーク事業の来園者は、国内ゲストが多くを占めております。日本の少子化に伴う人口減少をはじめとする人口動態の変化や、経済環境の変化により、入園者数及び売上高が減少し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、余暇の選択肢における新たな製品・サービスの登場や、顧客の価値観の変化に当社グループが十分に対応することができなかった場合に、入園者数及び売上高が減少し当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。 対応策 当該リスクへの対応策として、国内の人口動態の変化や経済環境の変化により需要が低迷した場合にも、ハード面・ソフト面での取組みにより、テーマパークの価値向上を図るとともに、国内の集客強化及びインバウンド集客の向上、並びに単価向上・新たな収益モデルの確立に向けた取組みを行ってまいります。また新たな製品・サービスの登場や、顧客の価値観の変化をとらえるべく、市場調査・分析を行い、ゲスト満足度の維持・向上につなげてまいります。加えて、クルーズ事業参入など、新たな事業での成長も進めてまいります。 発生可能性 5年超
- #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2026/06/25 15:31 - #7 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1) 売上高2026/06/25 15:31
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。 - #8 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- ⅲ.社外取締役及び社外監査役の選任状況に関する提出会社の考え方2026/06/25 15:31
役職 氏名 選任している理由 社外取締役 花田 力 鉄道事業を中心とする事業会社における経営者として、また、その他の事業会社における社外役員としての豊富な経験と専門的な知識、幅広い見識を有しております。当社の社外取締役として長年経営を適切に監督いただき実績も十分あり、当社事業に深く精通しております。これらを踏まえ、コーポレートガバナンスの強化及び企業価値の向上の観点で、経営者として培った豊かな経験を活かし、当社の社外取締役として経営全般に対して大所高所から監督・助言等を的確にいただけるものと判断した上で選任しております。なお、花田氏が代表取締役をつとめておりました京成電鉄株式会社は、当社の主要株主で取引先ですが、その取引額は当社の売上高の1%未満にあたる僅少な取引であり、花田氏の独立した立場からの監督という役割及び機能は十分に確保されていると考えております。 社外取締役 茂木 友三郎 グローバルに展開する食品事業会社における経営者や経済団体等における代表者として、また、その他の事業会社における社外役員としての豊富な経験と専門的な知識、幅広い見識を有しております。当社の社外取締役としても、経営の公正性・透明性を高めるために取締役会等で積極的に発言され、経営を適切に監督されております。これらを踏まえ、コーポレートガバナンスの強化及び企業価値の向上の観点で、経営者として培った豊かな経験を活かし、当社の社外取締役として経営全般に対して多面的な視点から監督・助言等を的確にいただけるものと判断した上で選任しております。なお、茂木氏が取締役名誉会長をつとめておりますキッコーマン株式会社は、当社の取引先ですが、その取引額は当社の売上高の1%未満にあたる僅少な取引であり、茂木氏の独立した立場からの監督という役割及び機能は十分に確保されていると考えております。
ⅳ.社外取締役又は社外監査役の提出会社からの独立性に関する基準又は方針の内容役職 氏名 選任している理由 社外取締役 田尻 邦夫 グローバルに展開する総合商社やアパレル事業会社における経営者として、また、その他の事業会社における社外役員としての豊富な経験と専門的な知識、幅広い見識を有しております。当社の社外取締役としても、経営の公正性・透明性を高めるために取締役会等で積極的に発言され、経営を適切に監督されております。これらを踏まえ、コーポレートガバナンスの強化及び企業価値向上の観点で、経営者として培った豊かな経験を活かし、当社の社外取締役として経営全般に対して多角的な視点から監督・助言等を的確にいただけるものと判断した上で選任しております。なお、田尻氏は当社の主要取引先や競合関係にあたる企業において業務執行者であった経歴はないことから、田尻氏の独立した立場からの監督という役割及び機能は十分に確保されていると考えております。 社外取締役 菊池 節 ガス事業を中心とするエネルギー関連事業会社等における経営者として、また、その他の事業会社における社外役員としての豊富な経験と専門的な知識、幅広い見識を有しております。当社の社外取締役としても、経営の公正性・透明性を高めるために取締役会等で積極的に発言され、経営を適切に監督されております。これらを踏まえ、コーポレートガバナンスの強化及び企業価値向上の観点で、経営者として培った豊かな経験を活かし、当社の社外取締役として経営全般に対して多様性の視点から監督・助言等を的確にいただけるものと判断した上で選任しております。なお、菊池氏が代表取締役をつとめております京葉瓦斯株式会社は、当社の取引先ですが、その取引額は当社の売上高の1%未満にあたる僅少な取引です。また、京葉瓦斯株式会社が行っている当社と同一の部類の事業は建設業や不動産業ですが、当社にとっての主要な事業はテーマパークの経営・運営であり、当社と京葉瓦斯株式会社との間に競業関係はないため、菊池氏の独立した立場からの監督という役割及び機能は十分に確保されていると考えております。 社外取締役 渡邉 光一郎 生命保険会社の経営者や、業界団体・経済団体・省庁審議会等の代表者・役員として、また、その他の事業会社における社外役員としての豊富な経験と専門的な知識、幅広い見識を有しております。当社の社外取締役としても、経営の公正性・透明性を高めるために取締役会等で積極的に発言され、経営を適切に監督されております。これらを踏まえ、コーポレートガバナンスの強化及び企業価値向上の観点で、経営者として培った豊かな経験を活かし、当社の社外取締役として経営全般に対して多面的な視点から監督・助言等を的確にいただけるものと判断した上で選任しております。なお、渡邉氏が代表取締役をつとめておりました第一生命保険株式会社は、当社の取引先ですが、その取引額は当社の売上高の1%未満にあたる僅少な取引であり、渡邉氏の独立した立場からの監督という役割及び機能は十分に確保されていると考えております。 社外監査役 眞下 幸人 鉄道事業を中心とする事業会社において経理部門を長年担当し財務・会計に関する十分な知見を有しております。また、各事業会社における経営者としての豊富な経験と幅広い見識を活かして当社の経営に的確な助言と監査を行っていただけるものと判断した上で選任しております。なお、眞下氏が代表取締役をつとめておりました新京成電鉄株式会社(2025年4月1日京成電鉄株式会社に吸収合併)は、当社の取引先でしたが、その取引額は当社の売上高の1%未満にあたる僅少な取引であり、また、吸収合併先(存続会社)の京成電鉄株式会社と当社との取引額も当社の売上高の1%未満にあたる僅少な取引であることから、眞下氏の独立した立場からの監査・監督という役割及び機能は十分に確保されていると考えております。 社外監査役 甲斐中 辰夫 元最高裁判所判事、弁護士として法令について高度な見識に基づき客観的な立場から監査を行うことが期待できることに加え、他社において中立的な立場から企業の調査及び監査を行う第三者委員会や調査委員会の委員長を歴任するなど、実務経験も豊富であることから選任しております。また、甲斐中氏は、当社が顧問契約を締結している複数の法律事務所のひとつに所属しておりますが、同事務所と当社との取引額は当社の売上高の1%未満にあたる僅少な取引であり、甲斐中氏の独立した立場からの監査・監督という役割及び機能は十分に確保されていると考えております。 社外監査役 三枝 紀生 鉄道事業を中心とする事業会社における経営者としての豊富な経験と幅広い見識を活かして当社の経営に的確な助言と監査を行っていただけるものと判断した上で選任しております。なお、三枝氏が代表取締役をつとめておりました京成電鉄株式会社は、当社の主要株主で取引先ですが、その取引額は当社の売上高の1%未満にあたる僅少な取引であり、三枝氏の独立した立場からの監査・監督という役割及び機能は十分に確保されていると考えております。
当社社外取締役及び社外監査役については、一般株主と利益相反することのない立場にいる者を選任しております。なお、社外取締役については、その独立性を担保するため、以下の基準を設けております。 - #9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 今後のレジャー市場を取り巻く環境は、中東情勢の影響を注視する必要があるものの、中長期的には国の観光立国推進基本計画におけるインバウンド拡大戦略などにより訪日外国人数の増加などが想定されます。一方で、将来的には国内若年層人口の減少、労働人口の減少なども想定されております。2026/06/25 15:31
当社グループの事業は舞浜エリアを中心に、テーマパーク事業やホテル事業などを展開しており、売上高及び営業利益の8割以上をテーマパーク事業が占めております。独自の競争優位性は、まず都心に近い立地に広大な土地を自社で所有していることや、ディズニー・エンタプライゼズ・インクとのライセンス契約が挙げられます。それに加え、ホスピタリティ溢れる従業員、施設やコンテンツが作り出す魅力的な空間を強みとし、1983年4月の東京ディズニーランド開園以来、40年以上にわたって幅広い層のゲストにハピネスを提供し続けてまいりました。国内の顧客基盤に加え、中長期的には訪日外国人数の拡大も見込まれることから、今後は海外ゲストも新たな顧客基盤の形成に繋がると見込んでおります。
(3) 中長期的な経営戦略 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (経営成績の状況)2026/06/25 15:31
当連結会計年度は、東京ディズニーシーの8番目のテーマポート「ファンタジースプリングス」が通期稼働し、「ダッフィー&フレンズ20周年:カラフルハピネス」を年間を通じて開催、また夏の新規スペシャルイベント「サマー・クールオフ at Tokyo Disney Resort」や、10年ぶりにパレードを刷新した「ディズニー・クリスマス」などの季節感あふれるスペシャルイベントを展開いたしました。テーマパーク入園者数は前年同期とほぼ同様となり、ゲスト1人当たり売上高は増加いたしました。また、ホテル事業においては、客室単価が増加したことや東京ディズニーシー・ファンタジースプリングスホテルが通期稼働したことなどにより宿泊収入が増加しました。
一方、人件費や諸経費をはじめとするコストは増加いたしました。 - #11 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※2 関係会社との取引高2026/06/25 15:31
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 売上高 21,916 百万円 22,963 百万円 仕入高 20,253 22,175 - #12 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益 売上高については、顧客との契約から生じる収益以外の収益に重要性が乏しいため、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「注記事項(セグメント情報等)」に記載のとおりです。2026/06/25 15:31