- 4680
- 2026/10/06
- 時価
- 3695億円
- PER 予
- 18.4倍
- 2010年以降
- 赤字-158.81倍
(2010-2026年) - PBR
- 3.92倍
- 2010年以降
- 0.32-5.27倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.41%
- ROE 予
- 21.28%
- ROA 予
- 5.56%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
資産
連結
- 2020年3月31日
- 1358億3900万
- 2021年3月31日 +10.85%
- 1505億7600万
個別
- 2020年3月31日
- 1221億3100万
- 2021年3月31日 +15.47%
- 1410億2600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「日本」及び「米国」において国別に屋内型複合レジャー施設の運営を行っております。2021/06/28 11:00
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2021/06/28 11:00
①リース資産の内容
有形固定資産 - #3 主な資産及び負債の内容(連結)
- 主な資産及び負債の内容】
連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。2021/06/28 11:00 - #4 事業用土地の再評価に関する注記(連結)
- ※4 土地再評価法の適用2021/06/28 11:00
「土地の再評価に関する法律」(平成10年3月31日公布法律第34号)及び「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(平成13年3月31日公布法律第19号)に基づき事業用土地の再評価を行い、土地再評価差額金として純資産の部に計上しております。
・再評価の方法 - #5 会計上の見積りの変更、財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更)2021/06/28 11:00
(資産除去債務の見積りの変更)
当事業年度において、不動産賃貸契約に伴う原状回復義務として計上していた資産除去債務について、原状回復費用の新たな情報の入手に伴い、見積りの変更を行いました。その結果、見積りの変更による増加額756百万円を変更前の資産除去債務残高に加算しております。 - #6 会計方針に関する事項(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
たな卸資産
イ 商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
ロ 貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2021/06/28 11:00 - #7 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2021/06/28 11:00
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 什器備品 3 47 リース資産 345 38 無形固定資産 - 2 - #8 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2021/06/28 11:00 - #9 担保に供している資産の注記(連結)
- ※2 担保資産及び担保付債務2021/06/28 11:00
担保に供している資産 - #10 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2021/06/28 11:00
(単位:百万円) - #11 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2021/06/28 11:00
(単位:百万円) - #12 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- (1) 概要2021/06/28 11:00
2016年2月に米国財務会計基準審議会(FASB)は、会計基準書840「リース」に取って代わる会計基準書842「リース」を新設する会計基準書アップデート2016-02「リース」を発行しました。この会計基準書アップデートは、借手において、従前の会計基準でオペレーティング・リースとして分類されるリースにつき、使用権資産とリース負債を認識すること等を要求しています。本会計基準は米国会計基準を適用する在外連結子会社に影響を与えるものであります。
(2) 適用予定日 - #13 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)2021/06/28 11:00
当社グループは、事業用資産については各個別店舗毎にグルーピングを行っております。場所 用途 種類 関東地区 事業用資産 建物及び構築物 米国 事業用資産 建物及び構築物
当社グループは、当連結会計年度において、収益性が著しく低下した事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,086百万円)として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は、正味売却価額より測定しております。正味売却価額は、売却見込額等合理的な見積りにより算定しております。 - #14 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2021/06/28 11:00
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注)税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が1,645百万円増加しております。この要因は第34期の税務上の繰越欠損金が新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響を受け一部回収不能となったことによる増加821百万円、第41期に新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響を受け発生した税務上の繰越欠損金のうち、企業会計基準適用指針第26号に従い税務上の繰越欠損金の一部を税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額としたことによる増加823百万円によるものです。前事業年度(2020年3月31日) 当事業年度(2021年3月31日) 繰延税金資産 税務上の繰越欠損金 1,892百万円 5,707百万円 未払賞与 104 106 一括償却資産 33 23 減価償却超過額 323 184 差入保証金 △17 △10 資産除去債務に係る固定資産 △28 △29 その他 - △33 繰延税金負債合計 △45 △73 繰延税金資産の純額 3,304 5,137 - #15 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2021/06/28 11:00
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
※1.税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が1,765百万円増加しております。この主な要因は第34期の税務上の繰越欠損金が新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響を受け一部回収不能となったことによる増加821百万円、第41期に新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響を受け発生した税務上の繰越欠損金のうち、企業会計基準適用指針第26号に従い税務上の繰越欠損金の一部を税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額としたことによる増加823百万円等によるものです。前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 繰延税金資産 税務上の繰越欠損金 ※2 3,594百万円 10,542百万円 未払賃借料 438 556 一括償却資産 33 23 減価償却超過額 323 184 在外子会社の減価償却不足額 △2,553 △3,192 資産除去債務に係る固定資産 △28 △29 その他 - △33 繰延税金負債合計 △2,599 △3,265 繰延税金資産の純額 3,368 7,490 - #16 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2021/06/28 11:00
投資活動により減少した資金は6,344百万円で、その主な内訳は、有形固定資産の取得による6,410百万円の支出によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #17 財務制限条項に関する注記(連結)
- なお、当該条項は以下のとおりであります。2021/06/28 11:00
①2024年3月期末日及びそれ以降の各事業年度末日における連結貸借対照表に記載される純資産の部の合計金額を、2023年3月期末日における連結貸借対照表に記載される純資産の部の合計金額の75%に相当する金額、又は直近の事業年度末日における連結貸借対照表に記載される純資産の部の合計金額の75%に相当する金額のうち、いずれか高いほうの金額以上に維持すること。
②2024年3月期末日及びそれ以降の各事業年度末日における連結損益計算書に記載される経常損益を損失としないこと。 - #18 資産除去債務明細表、連結財務諸表(連結)
- 【資産除去債務明細表】2021/06/28 11:00
本明細表に記載すべき事項が連結財務諸表規則第15条の23に規定する注記事項として記載されているため、資産除去債務明細表の記載を省略しております。 - #19 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ハ 当該資産除去債務の総額の増減2021/06/28 11:00
ニ 資産除去債務の見積りの変更前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 期首残高 6,235百万円 6,105百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 - 9 見積りの変更による増加額 - 756
「第5 経理の状況 1.連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 (会計上の見積りの変更) (資産除去債務の見積りの変更)」に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。 - #20 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 4.会計方針に関する事項2021/06/28 11:00
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
たな卸資産 - #21 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (重要な会計上の見積り)2021/06/28 11:00
1.総合アミューズメント事業に係る資産の減損
(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額 - #22 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (重要な会計方針)2021/06/28 11:00
1.資産の評価基準及び評価方法
(1) 有価証券の評価基準及び評価方法 - #23 重要な非資金取引の内容(連結)
- 2 重要な非資金取引の内容2021/06/28 11:00
(1) ファイナンス・リース取引に係る資産及び債務の額
(2) 資産除去債務に係る債務の額前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) ファイナンス・リース取引に係る資産の額 9,428百万円 5,947百万円 ファイナンス・リース取引に係る債務の額 10,243 6,528 - #24 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(2020年3月31日)2021/06/28 11:00
当連結会計年度(2021年3月31日)連結貸借対照表計上額(百万円) 時価(百万円) 差額(百万円) (2) 差入保証金 8,802 8,802 - 資産計 43,317 43,317 - (3) 社債 3,675 3,674 0
(注)1.金融商品の時価の算定方法並びにデリバティブ取引に関する事項連結貸借対照表計上額(百万円) 時価(百万円) 差額(百万円) (2) 差入保証金 8,749 8,748 △1 資産計 53,601 53,600 △1 (3) 社債 2,507 2,510 △3 - #25 非連結子会社及び関連会社の株式及び社債等(連結)
- ※1 非連結子会社及び関連会社に対するものは、次のとおりであります。2021/06/28 11:00
前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 投資その他の資産「その他」(関係会社株式) 198百万円 152百万円 - #26 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2021/06/28 11:00
(注)1.前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 1株当たり純資産額 681.91円 458.60円 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) 50.33円 △202.19円
2.当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。