- 4680
- 2026/10/06
- 時価
- 3695億円
- PER 予
- 18.4倍
- 2010年以降
- 赤字-158.81倍
(2010-2026年) - PBR
- 3.92倍
- 2010年以降
- 0.32-5.27倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.41%
- ROE 予
- 21.28%
- ROA 予
- 5.56%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
資産
連結
- 2021年3月31日
- 1505億7600万
- 2022年3月31日 +4.73%
- 1576億9800万
個別
- 2021年3月31日
- 1410億2600万
- 2022年3月31日 -2.41%
- 1376億2300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「日本」及び「米国」において国別に屋内型複合レジャー施設の運営を行っております。2022/06/27 11:00
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2022/06/27 11:00
①リース資産の内容
有形固定資産 - #3 主な資産及び負債の内容(連結)
- 主な資産及び負債の内容】
連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。2022/06/27 11:00 - #4 事業用土地の再評価に関する注記(連結)
- ※4 土地再評価法の適用2022/06/27 11:00
「土地の再評価に関する法律」(平成10年3月31日公布法律第34号)及び「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(平成13年3月31日公布法律第19号)に基づき事業用土地の再評価を行い、土地再評価差額金として純資産の部に計上しております。
・再評価の方法 - #5 会計方針に関する事項(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
有価証券
イ その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法に基づく原価法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法
棚卸資産
イ 商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
ロ 貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)2022/06/27 11:00 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2022/06/27 11:00
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 什器備品 47 11 リース資産 38 45 無形固定資産 2 0 - #7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
(会計方針の変更)に記載のとおり、「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当連結会計年度の期首から適用し、収益認識に関する会計処理方法を変更したため、事業セグメントの利益又は損失の計測方法を同様に変更しております。なお、当該会計基準の適用が与える影響額は軽微であります。2022/06/27 11:00 - #8 担保に供している資産の注記(連結)
- ※2 担保資産及び担保付債務2022/06/27 11:00
担保に供している資産 - #9 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2022/06/27 11:00
(単位:百万円) - #10 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2022/06/27 11:00
(単位:百万円) - #11 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- (1) 概要2022/06/27 11:00
2016年2月に米国財務会計基準審議会(FASB)は、会計基準書840「リース」に取って代わる会計基準書842「リース」を新設する会計基準書アップデート2016-02「リース」を発行しました。この会計基準書アップデートは、借手において、従前の会計基準でオペレーティング・リースとして分類されるリースにつき、使用権資産とリース負債を認識すること等を要求しています。本会計基準は米国会計基準を適用する在外連結子会社に影響を与えるものであります。
(2) 適用予定日 - #12 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)2022/06/27 11:00
当社グループは、事業用資産については各個別店舗毎にグルーピングを行っております。場所 用途 種類 関東地区 事業用資産 建物及び構築物 関西地区 事業用資産 建物及び構築物 米国 事業用資産 建物及び構築物
当社グループは、当連結会計年度において、収益性が著しく低下した事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,899百万円)として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は、日本セグメントにおいては正味売却価額、米国セグメントにおいては公正価値より測定しております。これらは、売却見込額等合理的な見積りにより算定しております。 - #13 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2022/06/27 11:00
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
※ 前連結会計年度前事業年度(2021年3月31日) 当事業年度(2022年3月31日) 繰延税金資産 税務上の繰越欠損金 5,707百万円 4,354百万円 未払賞与 106 110 一括償却資産 23 23 減価償却超過額 184 212 差入保証金 △10 △8 資産除去債務に係る固定資産 △29 △43 その他 △33 - 繰延税金負債合計 △73 △51 繰延税金資産の純額 5,137 5,760 - #14 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2022/06/27 11:00
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
※1.前連結会計年度前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 繰延税金資産 税務上の繰越欠損金 ※2 10,542百万円 8,564百万円 未払賃借料 556 659 一括償却資産 23 23 減価償却超過額 184 212 在外子会社の減価償却不足額 △3,192 △2,771 資産除去債務に係る固定資産 △29 △43 その他 △33 △6 繰延税金負債合計 △3,265 △2,829 繰延税金資産の純額 7,490 8,288 - #15 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2022/06/27 11:00
投資活動により減少した資金は8,473百万円で、その主な内訳は、有形固定資産の取得による7,259百万円の支出及び関係会社株式の取得による1,257百万円の支出によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #16 財務制限条項に関する注記(連結)
- なお、当該条項は以下のとおりであります。2022/06/27 11:00
①2024年3月期末日及びそれ以降の各事業年度末日における連結貸借対照表に記載される純資産の部の合計金額を、2023年3月期末日における連結貸借対照表に記載される純資産の部の合計金額の75%に相当する金額、又は直近の事業年度末日における連結貸借対照表に記載される純資産の部の合計金額の75%に相当する金額のうち、いずれか高いほうの金額以上に維持すること。
②2024年3月期末日及びそれ以降の各事業年度末日における連結損益計算書に記載される経常損益を損失としないこと。 - #17 資産除去債務明細表、連結財務諸表(連結)
- 【資産除去債務明細表】2022/06/27 11:00
本明細表に記載すべき事項が連結財務諸表規則第15条の23に規定する注記事項として記載されているため、資産除去債務明細表の記載を省略しております。 - #18 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ハ 当該資産除去債務の総額の増減2022/06/27 11:00
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 期首残高 6,105百万円 6,875百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 9 111 見積りの変更による増加額 756 - - #19 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 4.会計方針に関する事項2022/06/27 11:00
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
有価証券 - #20 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (重要な会計上の見積り)2022/06/27 11:00
1.総合アミューズメント事業に係る資産の減損
(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額 - #21 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (重要な会計方針)2022/06/27 11:00
1.資産の評価基準及び評価方法
(1) 有価証券の評価基準及び評価方法 - #22 重要な非資金取引の内容(連結)
- 2 重要な非資金取引の内容2022/06/27 11:00
(1) ファイナンス・リース取引に係る資産及び債務の額
(2) 資産除去債務に係る債務の額前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) ファイナンス・リース取引に係る資産の額 5,947百万円 9,951百万円 ファイナンス・リース取引に係る債務の額 6,528 10,959 - #23 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(2021年3月31日)2022/06/27 11:00
当連結会計年度(2022年3月31日)連結貸借対照表計上額(百万円) 時価(百万円) 差額(百万円) (1) 差入保証金 8,749 8,748 △1 資産計 8,749 8,748 △1 (2) 社債 2,507 2,510 △3
(注)1.「現金及び預金」については、現金であること、及び預金は短期間で決済されるため時価が帳簿価額に近似するものであることから、記載を省略しております。連結貸借対照表計上額(百万円) 時価(百万円) 差額(百万円) (1) 差入保証金 8,578 8,571 △6 資産計 8,578 8,571 △6 (2) 社債 1,314 1,317 △3 - #24 非連結子会社及び関連会社の株式及び社債等(連結)
- ※1 非連結子会社及び関連会社に対するものは、次のとおりであります。2022/06/27 11:00
前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 投資その他の資産「その他」(関係会社株式) 152百万円 1,446百万円 - #25 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2022/06/27 11:00
(注)1.前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失(△)であるため記載しておりません。前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 1株当たり純資産額 458.60円 569.09円 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) △202.19円 41.99円
2.当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。