建物(純額)
個別
- 2021年3月31日
- 261億5100万
- 2022年3月31日 -1.89%
- 256億5700万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は車両運搬具及び什器備品であります。2022/06/27 11:00
2.建物の一部を賃借しており、年間賃借料は4,140百万円であります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、在外子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~47年
構築物 10~45年
ボウリング設備 5~13年
アミューズメント機器 3~7年
什器備品 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
a.所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
b.所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
ニ 使用権資産
使用権資産は、開始日から使用権資産のリース期間の終了時まで、定額法により減価償却しております。2022/06/27 11:00 - #3 保証債務の注記(連結)
- 3 保証債務2022/06/27 11:00
次の関係会社等について、建物賃貸借契約に対する債務保証を行っております。
- #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2022/06/27 11:00
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 建物及び構築物 5百万円 18百万円 ボウリング設備 15 32 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2022/06/27 11:00
担保付債務前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 建物及び構築物 2,939百万円 2,797百万円 土地 2,319 2,319
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)2022/06/27 11:00
当社グループは、事業用資産については各個別店舗毎にグルーピングを行っております。場所 用途 種類 関東地区 事業用資産 建物及び構築物 関西地区 事業用資産 建物及び構築物 米国 事業用資産 建物及び構築物
当社グループは、当連結会計年度において、収益性が著しく低下した事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,899百万円)として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は、日本セグメントにおいては正味売却価額、米国セグメントにおいては公正価値より測定しております。これらは、売却見込額等合理的な見積りにより算定しております。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資金需要)2022/06/27 11:00
当社グループの事業活動における運転資金需要の主なものは、当社グループの店舗運営に係る人件費、賃借料、設備維持管理費、その他運営に係る費用があります。また、設備資金需要としては、ボウリング機器やアミューズメント等の営業設備への投資や新規出店する店舗の建物や内装への投資があります。
(財政政策) - #8 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 資予定額は、建物内装設備、ボウリング設備、アミューズメント機器、その他の設備であります。2022/06/27 11:00
2.上記の完成欄には、新設店舗の開店予定年月又は開店予定時期のいずれかを記載しております。 - #9 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- イ 当該資産除去債務の概要2022/06/27 11:00
店舗用建物及び内装設備の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法を採用しております。2022/06/27 11:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、在外子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #11 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2022/06/27 11:00
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 建物 26,151 25,657 構築物 858 801
(1)の金額の算出方法は、連結財務諸表「第5 経理の状況 1.連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 (重要な会計上の見積り) 1.総合アミューズメント事業に係る資産の減損 (2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報 日本セグメント」の内容と同一であります。 - #12 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2022/06/27 11:00
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 建物及び構築物 40,088 40,440
当社グループは、総合アミューズメント事業を営むために店舗運営用の建物及び構築物等の資産を保有しています。 - #13 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2022/06/27 11:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。