大松産業の全事業営業利益の推移 - 全期間
個別
- 2008年11月30日
- 5369万
- 2009年11月30日 -64.62%
- 1900万
- 2010年5月31日 -54.7%
- 860万
- 2010年11月30日 +93.11%
- 1662万
- 2011年5月31日
- -678万
- 2011年11月30日
- 3160万
- 2012年5月31日 -41.45%
- 1850万
- 2012年11月30日 +266.57%
- 6784万
- 2013年5月31日 -48.79%
- 3473万
- 2013年11月30日 +129.15%
- 7960万
- 2014年5月31日 -65.22%
- 2768万
- 2014年11月30日 +154.88%
- 7056万
- 2015年5月31日 -48.07%
- 3664万
- 2015年11月30日 +156.33%
- 9394万
- 2016年5月31日 -65.28%
- 3261万
- 2016年11月30日 +201.15%
- 9821万
- 2017年5月31日 -85.84%
- 1390万
- 2017年11月30日 +368.47%
- 6515万
- 2018年5月31日 -59.26%
- 2654万
- 2018年11月30日 +196.38%
- 7868万
- 2019年5月31日
- -389万
- 2019年11月30日
- 4531万
- 2020年5月31日
- -1976万
- 2020年11月30日
- 1794万
- 2021年5月31日 +147.53%
- 4442万
- 2021年11月30日 +93.84%
- 8611万
- 2022年5月31日 -33.1%
- 5761万
- 2022年11月30日 +66.43%
- 9588万
- 2023年5月31日 -49.46%
- 4846万
- 2023年11月30日 +91.02%
- 9256万
- 2024年5月31日 -62.71%
- 3452万
- 2024年11月30日 +96.99%
- 6800万
- 2025年5月31日 -45.8%
- 3685万
- 2025年11月30日 +120.86%
- 8140万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 黒字体質の強化を図るために、より多くのお客様に来場していただき、収益を上げることを重視しております。したがって、「入場者数」「入場料等収入」を重要な指標と認識しております。2026/02/27 11:53
また、予算化した営業費用や設備投資の有効性を確認する為、「営業利益」「経常利益」についても重視しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業費用は、全体として前年同期を下回る水準となりました。まず、従業員給料及び賞与は140,533千円となり、前年同期比で10,612千円(7.0%)減少しました。人工数の増加や最低賃金の引き上げといった要因はあったものの、業務のIT化や業務管理の強化を進めたことにより、人件費の抑制が図られました。業務委託費は151,644千円で、前年同期比4,936千円(3.2%)の減少となりました。これは、より良質なコース状態を提供する為コース管理業務委託費は増加したものの、その他業務委託契約の内容見直しに加え、従来は派遣契約により対応していた業務について、直接雇用へ切り替えたことなどが影響しております。リース料は12,907千円となり、前年同期比で3,957千円(23.5%)減少しました。これは主に、一部設備のリース契約がリースアップを迎えたことによるものです。その他の費用は148,839千円で、前年同期比11,581千円(7.2%)減少しました。特に修繕費については、従来の「故障時対応型」の運用から、予防的な保守に重点を置いた運用に見直しを図り、保守契約への切り替えを行ったことにより減少しております。営業費用全体としては、費用構造の見直しと効率的な運用が奏功し、前年度に比べて一定の抑制が図られたものといえます。2026/02/27 11:53
以上の結果、営業利益81,404千円の計上となり、前年同期比13,398千円(19.7%)の増益となりました。また、取引金融機関等からの借入金に対する支払利息25,705千円、為替差損3,232千円等の計上により、経常利益54,050千円と前年同期比4,550千円(9.2%)の増益、散水設備撤去等に伴う固定資産除却損955千円の計上と法人税等合計17,415千円を差し引いた当期純利益は35,068千円と前年同期比2,560千円(7.7%)の増益となりました。
当事業年度の資産合計は、3,149,472千円となり、前期比46,960千円(1.5%)減少しました。これは、構築物が19,812千円増加した一方、現金及び預金が43,973千円減少、リース資産が15,545千円減少及び建物が9,907千円減少したこと等によるものです。