有価証券報告書-第122期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
(1)資産の評価基準及び評価方法
① 関係会社株式 総平均法による原価法
② その他有価証券
・時価のあるもの 決算期末日の市場価格等に基づく時価法(売却原価は、総平均法により算定し、
評価差額は、全部純資産直入法により処理しております。)
・時価のないもの 総平均法による原価法
③ たな卸資産
・商品、貯蔵品 先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
・使用中リネン レンタル営業に使用中の布帛類の評価額で、消耗計算は次のように行うことと
しております。
イ.ホテルリネンについては3年定率
ロ.ユニフォームレンタル及びケミサプライについては一定耐用期間
① 関係会社株式 総平均法による原価法
② その他有価証券
・時価のあるもの 決算期末日の市場価格等に基づく時価法(売却原価は、総平均法により算定し、
評価差額は、全部純資産直入法により処理しております。)
・時価のないもの 総平均法による原価法
③ たな卸資産
・商品、貯蔵品 先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
・使用中リネン レンタル営業に使用中の布帛類の評価額で、消耗計算は次のように行うことと
しております。
イ.ホテルリネンについては3年定率
ロ.ユニフォームレンタル及びケミサプライについては一定耐用期間