有価証券報告書-第43期(平成26年6月1日-平成27年5月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8年～18年
什器備品 5年～20年
(2) 無形固定資産
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用して
おります。