ジャックス(8584)ののれんの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2017年6月30日
- 12億9700万
- 2017年9月30日 -5.01%
- 12億3200万
- 2017年12月31日 -5.11%
- 11億6900万
- 2018年3月31日 -5.56%
- 11億400万
- 2018年6月30日 -13.22%
- 9億5800万
- 2018年9月30日 -7.1%
- 8億9000万
- 2018年12月31日 -7.75%
- 8億2100万
- 2019年3月31日 -7.06%
- 7億6300万
- 2019年6月30日 -5.64%
- 7億2000万
- 2019年9月30日 +145.14%
- 17億6500万
- 2019年12月31日 -6.63%
- 16億4800万
- 2020年3月31日 -5.89%
- 15億5100万
- 2020年6月30日 -12.25%
- 13億6100万
- 2020年9月30日 -4.48%
- 13億
- 2020年12月31日 -10%
- 11億7000万
- 2021年3月31日 -32.91%
- 7億8500万
- 2021年6月30日 -6.62%
- 7億3300万
- 2021年9月30日 -7.64%
- 6億7700万
- 2021年12月31日 -8.71%
- 6億1800万
- 2022年3月31日 -8.9%
- 5億6300万
- 2022年6月30日 -9.59%
- 5億900万
- 2022年9月30日 -10.61%
- 4億5500万
- 2022年12月31日 -12.53%
- 3億9800万
- 2023年3月31日 -14.57%
- 3億4000万
- 2023年6月30日 -16.47%
- 2億8400万
- 2023年9月30日 -19.37%
- 2億2900万
- 2023年12月31日 -24.89%
- 1億7200万
- 2024年3月31日 -33.72%
- 1億1400万
- 2024年6月30日 -50%
- 5700万
個別
- 2020年3月31日
- 9億
- 2021年3月31日 -22.22%
- 7億
- 2022年3月31日 -28.57%
- 5億
- 2023年3月31日 -40%
- 3億
- 2024年3月31日 -66.67%
- 1億
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1) 営業収益の調整額△482百万円は、親子会社間の会計処理統一による調整額等229百万円、セグメント間取引消去等△712百万円であります。2026/06/22 10:41
(2) セグメント利益又は損失の調整額186百万円は、親子会社間の会計処理統一による調整額等201百万円、のれんの償却額△14百万円であります。
(3) セグメント資産の調整額△27,396百万円は、セグメント間取引消去等△30,327百万円、退職給付に係る資産の調整額2,931百万円であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1) 営業収益の調整額△482百万円は、親子会社間の会計処理統一による調整額等229百万円、セグメント間取引消去等△712百万円であります。
(2) セグメント利益又は損失の調整額186百万円は、親子会社間の会計処理統一による調整額等201百万円、のれんの償却額△14百万円であります。
(3) セグメント資産の調整額△27,396百万円は、セグメント間取引消去等△30,327百万円、退職給付に係る資産の調整額2,931百万円であります。
2.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/22 10:41 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5年間の定額法により償却を行っております。2026/06/22 10:41 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2026/06/22 10:41
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 子会社における親会社との税率差異 1.3 0.9 のれん償却額 0.0 - 賃上げ促進税制による税額控除 △1.1 △0.8 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ヘッジ対象とヘッジ手段のキャッシュ・フロー変動の累計を四半期ごとに比較し、両者の変動額等を基礎にしてヘッジ有効性を評価しております。2026/06/22 10:41
(8)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5年間の定額法により償却を行っております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ヘッジ対象とヘッジ手段のキャッシュ・フロー変動の累計を四半期ごとに比較し、両者の変動額等を基礎にしてヘッジ有効性を評価しております。2026/06/22 10:41
(2)のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5年間の定額法により償却を行っております。