減価償却費
連結
- 2017年3月31日
- 8億1400万
- 2018年3月31日 +22.6%
- 9億9800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額には、セグメント間取引消去△254,238百万円、各報告セグメントに帰属しない全社資産170,129百万円が含まれております。全社資産の主なものは、当社の現金及び預金・貸付金・有価証券および投資有価証券であります。2018/06/26 15:47
(3)減価償却費の調整額には、セグメント間取引消去△740百万円、各報告セグメントに帰属しない全社資産の償却額918百万円が含まれております。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額には、セグメント間取引消去△732百万円、各報告セグメントに帰属しないソフトウエア等の設備投資額856百万円が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額には、セグメント間取引消去△733百万円、各報告セグメントに帰属しない全社資産の償却額833百万円が含まれております。2018/06/26 15:47
- #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ③受取リース料、減価償却費及び受取利息相当額2018/06/26 15:47
④利息相当額の算定方法前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 受取リース料 156百万円 152百万円 減価償却費 6百万円 1百万円 受取利息相当額 33百万円 27百万円 - #4 主要な販売費及び一般管理費
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2018/06/26 15:47
おおよその割合前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 退職給付費用 1,115 百万円 839 百万円 減価償却費 2,100 百万円 2,196 百万円
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- キャッシュ・フローの分析2018/06/26 15:47
当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは、法人税等の支払額が565億円、たな卸資産の増加額が186億円となりましたが、税金等調整前当期純利益が1,442億円、減価償却費が564億円となったことなどにより、全体では1,236億円の資金の増加となりました。
前連結会計年度との比較では、たな卸資産の増減が前連結会計年度の3億円の減少に対し186億円の増加、法人税等の支払額の増加が165億円、受取手形及び売掛債権の増減が前連結会計年度の1億円の減少に対し77億円の増加となったことなどにより、営業活動から得た資金は前期比474億円(27.8%)の減少となりました。 - #6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1 賃貸費用には、減価償却費、修繕費、保険料、租税公課等が含まれております。2018/06/26 15:47
2 その他は、特別利益に計上されている「固定資産売却益」、特別損失に計上されている「減損損失」等であります。