(2)持分法を適用しない非連結子会社及び関連会社
永信電子㈱、㈱共同設備他14社
非連結子会社9社及び持分法非適用関連会社7社については、当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等に及ぼす影響がいずれも軽微であり、かつ全体としても重要性がないので持分法を適用しておりません。