ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 2億4000万
- 2009年12月31日 -31.25%
- 1億6500万
- 2010年12月31日 -17.58%
- 1億3600万
- 2011年12月31日 +9.56%
- 1億4900万
- 2012年12月31日 -80.54%
- 2900万
- 2013年12月31日 -27.59%
- 2100万
- 2014年12月31日 -38.1%
- 1300万
- 2015年12月31日 -7.69%
- 1200万
- 2016年12月31日 +125%
- 2700万
- 2017年12月31日 -3.7%
- 2600万
- 2018年12月31日 -23.08%
- 2000万
- 2019年12月31日 -40%
- 1200万
- 2020年12月31日 +158.33%
- 3100万
- 2021年12月31日 +477.42%
- 1億7900万
- 2022年12月31日 -1.68%
- 1億7600万
- 2023年12月31日 -5.11%
- 1億6700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2024/03/28 9:26
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産 - #2 固定資産除売却損の注記（連結）
- 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2024/03/28 9:26
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 土地売却損 - 81百万円 無形固定資産(ソフトウエア等)除売却損 1百万円 0百万円 固定資産の除去に要した費用 145百万円 292百万円 - #3 有形固定資産等明細表（連結）
- 工具、器具及び備品 情報機器等の購入による増(146百万円)2024/03/28 9:26
無形固定資産(その他) ソフトウエア仮勘定の制作による増加(176百万円)
3 「当期減少額」のうち、主なものは次のとおりであります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2024/03/28 9:26
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産