電話加入権、持分法の適用範囲の変動、のれん - カスタマービジネス他3件
2008年3月
- 電話加入権
- 9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- 400万
- のれん - カスタマービジネス
- -
- 賃貸資産減価償却費
- 5729億8300万
- 資産の部 - インフラ・企業投資
- -
- 投資有価証券売却損益（△は益）
- -28億7000万
2009年3月
- 電話加入権
- 8800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- のれん - カスタマービジネス
- -
- 賃貸資産減価償却費
- 496億6000万
- 資産の部 - インフラ・企業投資
- -
- 投資有価証券売却損益（△は益）
- -3億8500万
2010年3月
- 電話加入権
- 8800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- のれん - カスタマービジネス
- -
- 賃貸資産減価償却費
- 627億9900万
- 資産の部 - インフラ・企業投資
- -
- 投資有価証券売却損益（△は益）
- -8400万
2011年3月
- 電話加入権
- 8800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -6600万
- のれん - カスタマービジネス
- -
- 賃貸資産減価償却費
- 730億3500万
- 資産の部 - インフラ・企業投資
- -
- 投資有価証券売却損益（△は益）
- -6億7600万
2012年3月
- 電話加入権
- 8800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- のれん - カスタマービジネス
- -
- 賃貸資産減価償却費
- 784億9600万
- 資産の部 - インフラ・企業投資
- -
- 投資有価証券売却損益（△は益）
- -5億4700万
2013年3月
- 電話加入権
- 8800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- のれん - カスタマービジネス
- -
- 賃貸資産減価償却費
- 680億1000万
- 資産の部 - インフラ・企業投資
- -
- 投資有価証券売却損益（△は益）
- -7800万
2014年3月
- 電話加入権
- 8800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- のれん - カスタマービジネス
- -
- 賃貸資産減価償却費
- 799億7100万
- 資産の部 - インフラ・企業投資
- -
- 投資有価証券売却損益（△は益）
- -8100万
2015年3月
- 電話加入権
- 8800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- のれん - カスタマービジネス
- -
- 賃貸資産減価償却費
- 869億3400万
- 資産の部 - インフラ・企業投資
- -
- 投資有価証券売却損益（△は益）
- -11億1200万
2016年3月
- 電話加入権
- 8800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- のれん - カスタマービジネス
- -
- 賃貸資産減価償却費
- 1141億1900万
- 資産の部 - インフラ・企業投資
- -
- 投資有価証券売却損益（△は益）
- -5億8100万
2017年3月
- 電話加入権
- 9000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- のれん - カスタマービジネス
- -
- 賃貸資産減価償却費
- 1110億4900万
- 資産の部 - インフラ・企業投資
- -
- 投資有価証券売却損益（△は益）
- -42億5600万
2018年3月
- 電話加入権
- 9000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- のれん - カスタマービジネス
- -
- 賃貸資産減価償却費
- 1190億3600万
- 資産の部 - インフラ・企業投資
- -
- 投資有価証券売却損益（△は益）
- -20億5900万
2019年3月
- 電話加入権
- 6200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- のれん - カスタマービジネス
- -
- 賃貸資産減価償却費
- 1239億6100万
- 資産の部 - インフラ・企業投資
- -
- 投資有価証券売却損益（△は益）
- -39億5100万
2020年3月
- 電話加入権
- 3700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- のれん - カスタマービジネス
- 125億8300万
- 賃貸資産減価償却費
- 1252億5200万
- 資産の部 - インフラ・企業投資
- 954億8500万
- 投資有価証券売却損益（△は益）
- -13億5800万
2021年3月
- 電話加入権
- 2700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- のれん - カスタマービジネス
- 112億6100万
- 賃貸資産減価償却費
- 1356億1000万
- 資産の部 - インフラ・企業投資
- 1116億8800万
- 投資有価証券売却損益（△は益）
- -97億8700万
2022年3月
- 電話加入権
- 3500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- のれん - カスタマービジネス
- 118億2000万
- 賃貸資産減価償却費
- 2957億9300万
- 資産の部 - インフラ・企業投資
- -
- 投資有価証券売却損益（△は益）
- -298億5300万
2023年3月
- 電話加入権
- 3300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- のれん - カスタマービジネス
- -
- 賃貸資産減価償却費
- 3139億9200万
- 資産の部 - インフラ・企業投資
- -
- 投資有価証券売却損益（△は益）
- -25億8800万
2024年3月
- 電話加入権
- 2300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- のれん - カスタマービジネス
- -
- 賃貸資産減価償却費
- 3135億8900万
- 資産の部 - インフラ・企業投資
- -
- 投資有価証券売却損益（△は益）
- -69億4700万