固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 164億4706万
- 2015年3月31日 -18.17%
- 134億5870万
個別
- 2014年3月31日
- 173億9687万
- 2015年3月31日 -18.21%
- 142億2845万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)2015/06/19 11:00
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)(単位:千円) 減価償却費 963,250 4,664 36,353 1,004,268 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 323,837 20,713 2,854 347,405
4. 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(単位:千円) 減価償却費 536,536 7,318 4,399 548,253 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 343,455 13,288 31,853 388,597 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ①リース資産の内容2015/06/19 11:00
(ア)有形固定資産
主として、派遣事業及びエンジニアリングソリューション事業における工具、器具及び備品であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 2.固定資産の減価償却の方法2015/06/19 11:00
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2015/06/19 11:00前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 1,187千円 197千円 工具、器具及び備品 2,599千円 3,039千円 ソフトウエア -千円 1,619千円 ソフトウエア仮勘定 900千円 -千円 その他 4,119千円 -千円 撤去費用 13,263千円 372千円 計 22,070千円 5,229千円 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 控除されている有形固定資産の減価償却累計額2015/06/19 11:00
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/19 11:00
- #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注) 前事業年度及び当事業年度における繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/06/19 11:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 1,922,346千円 1,986,772千円 固定資産-繰延税金資産 3,792,874千円 4,191,681千円 固定負債-再評価に係る繰延税金負債 37,366千円 -千円
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/06/19 11:00
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 2,405,110千円 2,495,163千円 固定資産-繰延税金資産 4,501,606千円 4,886,633千円 流動負債-その他 1,071千円 -千円
- #9 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (貸借対照表)2015/06/19 11:00
前事業年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「機械及び装置」(当事業年度0千円)は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「有形固定資産」の「その他」に含めて表示しております。 - #10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- アポロ技研グループは増収となり、前年同期の営業赤字から営業黒字に転じました。2015/06/19 11:00
当連結会計年度末(平成27年3月31日)の資産合計は、前連結会計年度末(平成26年3月31日)比で36億52百万円増加し、650億98百万円(前年同期比5.9%増)となりました。これは、流動資産が前連結会計年度末比で66億40百万円増加し、固定資産が前連結会計年度末比で29億88百万円の減少となった事が要因です。
なお、流動資産の増加は現金及び預金の増加などが主因であり、固定資産の減少は大型研修施設等の減損損失などが主因です。 - #11 重要な後発事象、財務諸表(連結)
- (重要な後発事象)2015/06/19 11:00
当社は、平成26年10月28日の取締役会決議に基づく売却方針に基づき、平成27年5月15日に当社保有の下記固定資産の譲渡契約を締結致しました。
(1)譲渡の理由 - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2015/06/19 11:00
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。