富士ソフト(9749)の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2015年12月31日
- 76億2552万
- 2016年9月30日 +14.44%
- 87億2663万
- 2016年12月31日 +8.23%
- 94億4496万
- 2017年3月31日 +11.63%
- 105億4388万
- 2017年6月30日 -3.02%
- 102億2509万
- 2017年9月30日 -7.7%
- 94億3805万
- 2017年12月31日 +5.71%
- 99億7710万
- 2018年3月31日 +19.66%
- 119億3829万
- 2018年6月30日 -9.85%
- 107億6191万
- 2018年9月30日 -2.84%
- 104億5615万
- 2018年12月31日 -8.89%
- 95億2685万
- 2019年3月31日 +39.56%
- 132億9600万
- 2019年6月30日 -4.72%
- 126億6800万
- 2019年9月30日 +13.5%
- 143億7800万
- 2019年12月31日 -7.07%
- 133億6100万
- 2020年3月31日 +6.08%
- 141億7300万
- 2020年6月30日 -7.61%
- 130億9400万
- 2020年9月30日 -9.37%
- 118億6700万
- 2020年12月31日 +5.49%
- 125億1900万
- 2021年3月31日 +53.05%
- 191億6000万
- 2021年6月30日 -26.97%
- 139億9300万
- 2021年9月30日 -9.71%
- 126億3400万
- 2021年12月31日 +2.48%
- 129億4700万
- 2022年3月31日 +10.86%
- 143億5300万
- 2022年6月30日 +3.81%
- 149億
- 2022年9月30日 -7.47%
- 137億8700万
- 2022年12月31日 +2.15%
- 140億8300万
- 2023年3月31日 +6.14%
- 149億4700万
- 2023年6月30日 -4.62%
- 142億5600万
- 2023年9月30日 -0.34%
- 142億800万
- 2023年12月31日 -3.83%
- 136億6400万
- 2024年3月31日 +22.78%
- 167億7700万
- 2024年6月30日 -8.26%
- 153億9100万
- 2024年9月30日 -12.29%
- 134億9900万
- 2024年12月31日 +13.24%
- 152億8600万
- 2025年3月31日 +2.87%
- 157億2500万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における負債総額は1,170億44百万円(前連結会計年度末差116億30百万円減)となりました。その内訳は、流動負債が1,099億36百万円(前連結会計年度末差28億3百万円減)、固定負債が71億7百万円(前連結会計年度末差88億27百万円減)であります。2025/03/17 15:00
流動負債の主な変動要因は、短期借入金、コマーシャル・ペーパー及び1年内返済予定の長期借入金が490億46百万円(前連結会計年度末差24億58百万円減)、支払手形及び買掛金が152億86百万円(前連結会計年度末差16億22百万円増)、未払法人税等が45億65百万円(前連結会計年度末差12億23百万円減)、未払消費税等が59億55百万円(前連結会計年度末差9億79百万円減)によるものです。
固定負債の主な変動要因は、長期借入金が1億91百万円(前連結会計年度末差83億32百万円減)によるものです。 - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 有価証券及び投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式や投資信託であり、市場価格の変動リスクに晒されていますが、定期的に把握された時価が取締役会に報告されております。2025/03/17 15:00
営業債務である支払手形及び買掛金は、そのほとんどが1年以内の支払期日です。また、外貨建仕入取引を行っており、外貨建取引によって生じた営業債務は、為替の変動リスクに晒されていますが、為替予約を利用してヘッジしております。
短期借入金、1年内返済予定の長期借入金及び長期借入金(原則として5年以内)は設備投資及び運転資金に係る資金調達です。変動金利の借入金は、金利の変動リスクに晒されていますが、このうち長期のものの一部については、支払金利の変動リスクを回避し支払利息の固定化を図るために、個別契約ごとにデリバティブ取引(金利スワップ取引)をヘッジ手段として利用しています。ヘッジの有効性の評価方法については、金利スワップの特例処理の要件を満たしているため、その判定をもって有効性の評価を省略しています。