有価証券報告書-第46期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び車両運搬具 2～17年
工具、器具備品 2～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
a市場販売目的のソフトウェア
見込販売期間(3年以内)における見込販売数量に基づく償却額と販売可能な残存有効期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法
b自社利用目的のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
cその他
定額法
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。
④投資その他の資産(長期前払費用)
定額法