- 9733
- 2026/10/02
- 時価
- 680億円
- PER 予
- 12.18倍
- 2010年以降
- 赤字-37.95倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.99倍
- 2010年以降
- 1.2-3.66倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.37%
- ROE 予
- 16.32%
- ROA 予
- 4.73%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ナガセ(9733)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 25億6592万
- 2009年3月31日 +2.85%
- 26億3897万
- 2010年3月31日 +14.33%
- 30億1724万
- 2011年3月31日 -43.83%
- 16億9469万
- 2012年3月31日 +160.47%
- 44億1417万
- 2013年3月31日 -7.59%
- 40億7910万
- 2014年3月31日 +33.88%
- 54億6098万
- 2015年3月31日 -12.51%
- 47億7785万
- 2016年3月31日 +36.35%
- 65億1449万
- 2017年3月31日 -13.3%
- 56億4814万
- 2018年3月31日 -8.71%
- 51億5606万
- 2019年3月31日 -48.28%
- 26億6669万
- 2020年3月31日 +71.59%
- 45億7571万
- 2021年3月31日 +0.36%
- 45億9200万
- 2022年3月31日 +21.73%
- 55億9000万
- 2023年3月31日 -3.95%
- 53億6900万
- 2024年3月31日 -15.48%
- 45億3800万
- 2025年3月31日 +7.18%
- 48億6400万
- 2026年3月31日 +22.92%
- 59億7900万
個別
- 2008年3月31日
- 22億9985万
- 2009年3月31日 +8.67%
- 24億9929万
- 2010年3月31日 +7.82%
- 26億9472万
- 2011年3月31日 -35.11%
- 17億4858万
- 2012年3月31日 +125.14%
- 39億3679万
- 2013年3月31日 -8.62%
- 35億9751万
- 2014年3月31日 +15.88%
- 41億6868万
- 2015年3月31日 -11.64%
- 36億8346万
- 2016年3月31日 +32.27%
- 48億7220万
- 2017年3月31日 -10.3%
- 43億7024万
- 2018年3月31日 -20.64%
- 34億6816万
- 2019年3月31日 -68.16%
- 11億414万
- 2020年3月31日 +109.64%
- 23億1473万
- 2021年3月31日 -8.93%
- 21億800万
- 2022年3月31日 +29.93%
- 27億3900万
- 2023年3月31日 -28.66%
- 19億5400万
- 2024年3月31日 -41.97%
- 11億3400万
- 2025年3月31日 +1.32%
- 11億4900万
- 2026年3月31日 +79.29%
- 20億6000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- に係るものであります。2026/06/25 15:00
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用とその償却額が含まれております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産の調整額63,075百万円には、セグメント間取引消去△8,500百万円、各報告セグメントに配分
していない全社資産71,575百万円が含まれております。全社資産は主に報告セグメントに帰属しない現金及び
預金、本社土地建物、教育研修施設、投資有価証券であります。
③ 減価償却費の調整額221百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。
④ 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,026百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産
に係るものであります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用とその償却額が含まれております。2026/06/25 15:00 - #3 事業等のリスク
- (2)業績の3月に対する依存度について2026/06/25 15:00
当社グループの主要な事業のひとつである衛星事業に関するロイヤリティー収入は、フランチャイズ加盟校での生徒入学、受講申込み時に売上計上されるため、生徒募集の最盛期である3月に営業収入、営業利益が集中する傾向にあります。このため3月の営業収入が全体に占める割合は高くなり、3月の業績により通期の業績が大きく左右される可能性があります。また、期末前後の売上状況により3月に見込んだ売上計上が4月にずれ込むこともあり、期間的なズレが期間損益、業績見込みに影響を与える可能性があります。
なお、直営の東進ハイスクールの受講料収入は、申込時に受講料を一括して収受しており、生徒の入学、申込み時点ではその多くが前受金に計上されます。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2026/06/25 15:00
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における各セグメントの業績は次のとおりであります。2026/06/25 15:00
なお、セグメント利益は連結損益計算書の営業利益に調整額を加えたものであります。
① 高校生部門