有価証券報告書-第40期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、売上高は「介護事業売上高」と「その他の事業売上高」、売上原価は「介護事業売上原価」と「その他の事業売上原価」に区分掲記しておりましたが、「その他の事業売上高」及び「その他の事業売上原価」の重要性が乏しくなったため、当事業年度より「売上高」及び「売上原価」として一括掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度についても同様の組替えをおこなっております。
この結果、前事業年度において、「介護事業売上高 40,123,701千円」と「その他の事業売上高 492,174千円」及び「介護事業売上原価 36,049,678千円」と「その他の事業売上原価 393,802千円」は、「売上高」及び「売上原価」として組替えております。
なお、当該変更に伴い、前事業年度の「介護事業売上原価明細書」は、当事業年度より「売上原価明細書」として一括掲記しており、前事業年度についても同様の組替えをおこなっております。
この結果、前事業年度の「介護事業売上原価明細書」の「介護用品等売上原価 116,062千円、労務費 22,143,344千円、経費 13,790,272千円」及び「経費の主な内訳:賃借料 6,138,483千円、食材費 2,085,521千円、水道光熱費 1,906,592千円、減価償却費 819,314千円」は、当事業年度より「売上原価明細書」の「仕入原価、労務費、経費」及び「経費の主な内訳:賃借料、食材費、水道光熱費、減価償却費」として組替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、売上高は「介護事業売上高」と「その他の事業売上高」、売上原価は「介護事業売上原価」と「その他の事業売上原価」に区分掲記しておりましたが、「その他の事業売上高」及び「その他の事業売上原価」の重要性が乏しくなったため、当事業年度より「売上高」及び「売上原価」として一括掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度についても同様の組替えをおこなっております。
この結果、前事業年度において、「介護事業売上高 40,123,701千円」と「その他の事業売上高 492,174千円」及び「介護事業売上原価 36,049,678千円」と「その他の事業売上原価 393,802千円」は、「売上高」及び「売上原価」として組替えております。
なお、当該変更に伴い、前事業年度の「介護事業売上原価明細書」は、当事業年度より「売上原価明細書」として一括掲記しており、前事業年度についても同様の組替えをおこなっております。
この結果、前事業年度の「介護事業売上原価明細書」の「介護用品等売上原価 116,062千円、労務費 22,143,344千円、経費 13,790,272千円」及び「経費の主な内訳:賃借料 6,138,483千円、食材費 2,085,521千円、水道光熱費 1,906,592千円、減価償却費 819,314千円」は、当事業年度より「売上原価明細書」の「仕入原価、労務費、経費」及び「経費の主な内訳:賃借料、食材費、水道光熱費、減価償却費」として組替えております。