クレオ(9698)のソフトウエアの推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 5億9900万
- 2009年3月31日 -54.59%
- 2億7200万
- 2010年3月31日 +34.19%
- 3億6500万
- 2011年3月31日 -3.29%
- 3億5300万
- 2012年3月31日 -6.23%
- 3億3100万
- 2013年3月31日 +73.41%
- 5億7400万
- 2014年3月31日 +4.18%
- 5億9800万
- 2015年3月31日 -36.79%
- 3億7800万
- 2016年3月31日 +3.7%
- 3億9200万
- 2017年3月31日 +9.18%
- 4億2800万
- 2018年3月31日 -36.45%
- 2億7200万
- 2018年6月30日 -10.66%
- 2億4300万
- 2018年9月30日 +25.1%
- 3億400万
- 2018年12月31日 +4.28%
- 3億1700万
- 2019年3月31日 -29.65%
- 2億2300万
- 2019年6月30日 -13%
- 1億9400万
- 2019年9月30日 +15.46%
- 2億2400万
- 2019年12月31日 -9.82%
- 2億200万
- 2020年3月31日 +11.88%
- 2億2600万
- 2020年6月30日 -7.52%
- 2億900万
- 2020年9月30日 +19.62%
- 2億5000万
- 2020年12月31日 -1.2%
- 2億4700万
- 2021年3月31日 +10.12%
- 2億7200万
- 2021年6月30日 +106.99%
- 5億6300万
- 2021年9月30日 +7.99%
- 6億800万
- 2021年12月31日 -3.13%
- 5億8900万
- 2022年3月31日 +1.19%
- 5億9600万
- 2022年6月30日 +4.03%
- 6億2000万
- 2022年9月30日 -4.52%
- 5億9200万
- 2022年12月31日 ±0%
- 5億9200万
- 2023年3月31日 +11.66%
- 6億6100万
- 2023年6月30日 +1.82%
- 6億7300万
- 2023年9月30日 -11.44%
- 5億9600万
- 2023年12月31日 -9.56%
- 5億3900万
- 2024年3月31日 -10.02%
- 4億8500万
- 2024年6月30日 -9.07%
- 4億4100万
- 2024年9月30日 +1.59%
- 4億4800万
- 2024年12月31日 -4.24%
- 4億2900万
- 2025年3月31日 -17.48%
- 3億5400万
- 2025年6月30日 -1.98%
- 3億4700万
- 2025年9月30日 -13.26%
- 3億100万
- 2025年12月31日 +32.23%
- 3億9800万
個別
- 2008年3月31日
- 5億6000万
- 2009年3月31日 -53.21%
- 2億6200万
- 2010年3月31日 +35.88%
- 3億5600万
- 2011年3月31日 -3.09%
- 3億4500万
- 2015年3月31日 -94.2%
- 2000万
- 2016年3月31日 +30%
- 2600万
- 2017年3月31日 +3.85%
- 2700万
- 2018年3月31日 +829.63%
- 2億5100万
- 2019年3月31日 -15.54%
- 2億1200万
- 2020年3月31日 +3.77%
- 2億2000万
- 2021年3月31日 +20.45%
- 2億6500万
- 2022年3月31日 +123.4%
- 5億9200万
- 2023年3月31日 +11.66%
- 6億6100万
- 2024年3月31日 -26.63%
- 4億8500万
- 2025年3月31日 -27.63%
- 3億5100万
有報情報
- #1 ソフトウエア評価損に関する注記(連結)
- ソフトウエア評価損
前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年9月30日)
該当事項はありません。
当第2四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年9月30日)
製品マスターの一部が用途不要となったため、計上したものであります。2023/11/13 9:15 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 固定資産につきましては、前連結会計年度末に比べ、95百万円の減少となりました。2023/11/13 9:15
これは主として、ソフトウエア及びソフトウエア仮勘定が減少したことによるものです。
流動負債につきましては、前連結会計年度末に比べ、28百万円の増加となりました。