クレオ(9698)のソフトウエアの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5億9900万
- 2009年3月31日 -54.59%
- 2億7200万
- 2010年3月31日 +34.19%
- 3億6500万
- 2011年3月31日 -3.29%
- 3億5300万
- 2012年3月31日 -6.23%
- 3億3100万
- 2013年3月31日 +73.41%
- 5億7400万
- 2014年3月31日 +4.18%
- 5億9800万
- 2015年3月31日 -36.79%
- 3億7800万
- 2016年3月31日 +3.7%
- 3億9200万
- 2017年3月31日 +9.18%
- 4億2800万
- 2018年3月31日 -36.45%
- 2億7200万
- 2018年6月30日 -10.66%
- 2億4300万
- 2018年9月30日 +25.1%
- 3億400万
- 2018年12月31日 +4.28%
- 3億1700万
- 2019年3月31日 -29.65%
- 2億2300万
- 2019年6月30日 -13%
- 1億9400万
- 2019年9月30日 +15.46%
- 2億2400万
- 2019年12月31日 -9.82%
- 2億200万
- 2020年3月31日 +11.88%
- 2億2600万
- 2020年6月30日 -7.52%
- 2億900万
- 2020年9月30日 +19.62%
- 2億5000万
- 2020年12月31日 -1.2%
- 2億4700万
- 2021年3月31日 +10.12%
- 2億7200万
- 2021年6月30日 +106.99%
- 5億6300万
- 2021年9月30日 +7.99%
- 6億800万
- 2021年12月31日 -3.13%
- 5億8900万
- 2022年3月31日 +1.19%
- 5億9600万
- 2022年6月30日 +4.03%
- 6億2000万
- 2022年9月30日 -4.52%
- 5億9200万
- 2022年12月31日 ±0%
- 5億9200万
- 2023年3月31日 +11.66%
- 6億6100万
- 2023年6月30日 +1.82%
- 6億7300万
- 2023年9月30日 -11.44%
- 5億9600万
- 2023年12月31日 -9.56%
- 5億3900万
- 2024年3月31日 -10.02%
- 4億8500万
- 2024年6月30日 -9.07%
- 4億4100万
- 2024年9月30日 +1.59%
- 4億4800万
- 2024年12月31日 -4.24%
- 4億2900万
- 2025年3月31日 -17.48%
- 3億5400万
- 2025年6月30日 -1.98%
- 3億4700万
- 2025年9月30日 -13.26%
- 3億100万
- 2025年12月31日 +32.23%
- 3億9800万
個別
- 2008年3月31日
- 5億6000万
- 2009年3月31日 -53.21%
- 2億6200万
- 2010年3月31日 +35.88%
- 3億5600万
- 2011年3月31日 -3.09%
- 3億4500万
- 2015年3月31日 -94.2%
- 2000万
- 2016年3月31日 +30%
- 2600万
- 2017年3月31日 +3.85%
- 2700万
- 2018年3月31日 +829.63%
- 2億5100万
- 2019年3月31日 -15.54%
- 2億1200万
- 2020年3月31日 +3.77%
- 2億2000万
- 2021年3月31日 +20.45%
- 2億6500万
- 2022年3月31日 +123.4%
- 5億9200万
- 2023年3月31日 +11.66%
- 6億6100万
- 2024年3月31日 -26.63%
- 4億8500万
- 2025年3月31日 -27.63%
- 3億5100万
有報情報
- #1 ソフトウエア評価損に関する注記(連結)
- ソフトウエア評価損
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
製品マスターの一部について販売計画を見直したことに伴い計上したものであります。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
該当事項はありません。2025/06/26 9:43 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
ソフトウエアパッケージ開発原価
見積販売数量を基準として販売数量に応じた割合に基づく償却額と、販売可能期間(3~5年)に基づく償却額のいずれか多い金額をもって償却しております。
自社利用ソフトウエア
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/26 9:43 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額の主なものは次のとおりであります。2025/06/26 9:43
2.当期減少額欄の( )内は内書きで減損損失の計上額であります。建物 パーテーション工事 4百万円 ソフトウエア 製品マスター 144百万円 ソフトウエア仮勘定 製品マスター仕掛品 91百万円
3.減損損失累計額については、建物に関しては減価償却累計額に含めて、土地、ソフトウエアに関しては直接控除した金額を表示しております。 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2025/06/26 9:43
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主にサービスを提供する単位を基準にグルーピングしております。ただし、遊休資産については個々の資産ごとにグルーピングしております。用途 場所 種類 金額(百万円) 事業用資産 東京都品川区 ソフトウエア 84
当連結会計年度において、ソフトウエアの一部サービスについて事業の収益性が低下し、当初想定していた収益が見込めなくなったことから、未償却残高を減損損失として特別損失に計上しております。 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 9:43
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 仕掛品評価減 - 3 ソフトウエア評価減 38 48 プロジェクト損失引当金 53 -
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 9:43
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 仕掛品評価減 0 3 ソフトウエア評価減 38 48 株式評価損 4 2
前連結会計年度(2024年3月31日) - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 前連結会計年度末に比べ、90百万円の減少となりました。2025/06/26 9:43
これは主として、ソフトウエア仮勘定が増加した一方で、ソフトウエアおよび繰延税金資産が減少したこと
によるものであります。 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 自社利用ソフトウエア2025/06/26 9:43
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産 - #9 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 受託した各案件の進行状況の変化により見積り原価が増大化し、顧客との契約による販売価格を超過して損失が予想される場合には、予想される損失額のうち仕掛品の帳簿価額以下の額については、帳簿価額を切り下げて評価損を計上する可能性があり、さらに予想される損失額のうち帳簿価額を超過する額については、損失を追加計上する可能性があります。2025/06/26 9:43
(2) ソフトウエア、ソフトウエア仮勘定
当社においては、「固定資産の減損に係る会計基準」(企業会計審議会 2002年8月9日)及び「研究開発費等に係る会計基準」(企業会計審議会 1998年3月13日)に基づき、減損処理の要否を検討しております。(単位:百万円) 前事業年度 当事業年度 ソフトウエア 485 351 ソフトウエア仮勘定 48 139 - #10 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 受託した各案件の進行状況の変化により見積り原価が増大化し、顧客との契約による販売価格を超過して損失が予想される場合には、予想される損失額のうち仕掛品の帳簿価額以下の額については、帳簿価額を切り下げて評価損を計上する可能性があり、さらに予想される損失額のうち帳簿価額を超過する額については、損失を追加計上する可能性があります。2025/06/26 9:43
(2) ソフトウエア、ソフトウエア仮勘定
当社グループにおいては、「固定資産の減損に係る会計基準」(企業会計審議会 2002年8月9日)及び「研究開発費等に係る会計基準」(企業会計審議会 1998年3月13日)に基づき、減損処理の要否を検討しております。(単位:百万円) 前連結会計年度 当連結会計年度 ソフトウエア 485 354 ソフトウエア仮勘定 48 139 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ロ.自社利用ソフトウエア2025/06/26 9:43
自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産