親会社株主に帰属する当期純利益
連結
- 2008年3月31日
- -1億2295万
- 2009年3月31日
- 3212万
- 2010年3月31日
- -2億226万
- 2011年3月31日
- 2億3883万
- 2012年3月31日 -43.22%
- 1億3561万
- 2013年3月31日
- -7684万
- 2014年3月31日
- -4077万
- 2015年3月31日
- 3億6282万
- 2016年3月31日 +49%
- 5億4060万
- 2017年3月31日 -79.17%
- 1億1262万
- 2018年3月31日 +58.02%
- 1億7795万
- 2019年3月31日 +223.03%
- 5億7486万
- 2020年3月31日 -43.4%
- 3億2539万
- 2021年3月31日 +77.27%
- 5億7680万
- 2022年3月31日 +122.67%
- 12億8436万
- 2023年3月31日 -54.09%
- 5億8970万
個別
- 2008年3月31日
- -3億489万
- 2009年3月31日
- 6294万
- 2010年3月31日
- -2億9049万
- 2011年3月31日
- 2億1568万
- 2012年3月31日 -5.54%
- 2億374万
- 2013年3月31日 -56.05%
- 8955万
- 2014年3月31日 -78.77%
- 1900万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 3億1704万
- 2016年3月31日 +37.52%
- 4億3600万
- 2017年3月31日 -81.42%
- 8100万
- 2018年3月31日 -43.21%
- 4600万
- 2019年3月31日 +593.48%
- 3億1900万
- 2020年3月31日 -0.94%
- 3億1600万
- 2021年3月31日 +34.49%
- 4億2500万
- 2022年3月31日 +161.88%
- 11億1300万
- 2023年3月31日 -68.19%
- 3億5400万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 経費面におきましては、コロナ禍の影響緩和に伴う通信制高校における対面行事費用、本社管理部門の業務効率化推進に伴う業務委託費用、教育現場におけるDX実現に向けたコンサルティング費用等が増加しております。更に、2023年5月8日に発表しました通り、主に学習塾事業にかかる固定資産減損による特別損失8億28百万円を計上いたしました。2023/06/28 11:33
以上の結果、当連結会計年度の売上高は198億56百万円(前年同期比12.6%増)、営業利益は21億22百万円(同0.2%減)、経常利益は21億55百万円(同4.0%減)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は5億89百万円(同54.1%減)となりました。
セグメント別の概況は以下のとおりです。 - #2 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (注)1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2023/06/28 11:33
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益(千円) 1,284,369 589,709 普通株主に帰属しない金額(千円) - -