- 9687
- 2026/09/01
- 時価
- 359億円
- PER 予
- 12.42倍
- 2010年以降
- 5.94-17.89倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.59倍
- 2010年以降
- 0.41-1.92倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 4.08%
- ROE 予
- 12.78%
- ROA 予
- 9.65%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
KSK（9687）の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 8032万
- 2009年3月31日 +0.2%
- 8048万
- 2010年3月31日 -13.88%
- 6931万
- 2011年3月31日 +20.38%
- 8343万
- 2012年3月31日 +47.27%
- 1億2287万
- 2013年3月31日 +46.65%
- 1億8019万
- 2014年3月31日 -28.41%
- 1億2900万
- 2015年3月31日 +1.55%
- 1億3100万
- 2016年3月31日 +4.58%
- 1億3700万
- 2017年3月31日 +59.12%
- 2億1800万
- 2018年3月31日 +89.45%
- 4億1300万
- 2019年3月31日 -29.54%
- 2億9100万
- 2020年3月31日 -41.24%
- 1億7100万
- 2021年3月31日 -63.16%
- 6300万
- 2022年3月31日 -19.05%
- 5100万
- 2023年3月31日 +82.35%
- 9300万
- 2024年3月31日 -12.9%
- 8100万
- 2025年3月31日 +8.64%
- 8800万
- 2026年3月31日 +1.14%
- 8900万
個別
- 2008年3月31日
- 7464万
- 2009年3月31日 -8%
- 6867万
- 2010年3月31日 -18.45%
- 5600万
- 2011年3月31日 +27.56%
- 7143万
- 2012年3月31日 +51.06%
- 1億791万
- 2013年3月31日 +55.18%
- 1億6745万
- 2014年3月31日 -27.14%
- 1億2200万
- 2015年3月31日 +3.28%
- 1億2600万
- 2016年3月31日 +6.35%
- 1億3400万
- 2017年3月31日 +58.96%
- 2億1300万
- 2018年3月31日 +88.73%
- 4億200万
- 2019年3月31日 -29.6%
- 2億8300万
- 2020年3月31日 -41.7%
- 1億6500万
- 2021年3月31日 -65.45%
- 5700万
- 2022年3月31日 -15.79%
- 4800万
- 2023年3月31日 +89.58%
- 9100万
- 2024年3月31日 -14.29%
- 7800万
- 2025年3月31日 +10.26%
- 8600万
- 2026年3月31日 +1.16%
- 8700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a 原材料
先入先出法
b 貯蔵品
最終仕入原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
工具器具備品 2年～20年
車両運搬具 6年2026/06/25 15:13 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
イ.原材料 先入先出法
ロ.貯蔵品 最終仕入原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物3年～50年
工具器具備品 2年～20年
車両運搬具 6年2026/06/25 15:13
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
