東洋テック（9686）の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億2046万
- 2009年3月31日 +12.3%
- 3億5986万
- 2010年3月31日 +0.05%
- 3億6003万
- 2010年12月31日 -52.62%
- 1億7057万
- 2011年3月31日 +118.08%
- 3億7199万
- 2011年6月30日 -47.04%
- 1億9701万
- 2011年9月30日 +80.45%
- 3億5551万
- 2011年12月31日 -48.91%
- 1億8161万
- 2012年3月31日 +100.04%
- 3億6329万
- 2012年6月30日 -48.14%
- 1億8840万
- 2012年9月30日 +86.37%
- 3億5112万
- 2012年12月31日 -47.97%
- 1億8270万
- 2013年3月31日 +107.07%
- 3億7832万
- 2013年6月30日 -49.65%
- 1億9049万
- 2013年9月30日 +107.68%
- 3億9561万
- 2013年12月31日 -49.96%
- 1億9797万
- 2014年3月31日 +97.59%
- 3億9118万
- 2014年6月30日 -44.95%
- 2億1534万
- 2014年9月30日 +87.06%
- 4億280万
- 2014年12月31日 -45.14%
- 2億2099万
- 2015年3月31日 +84.23%
- 4億713万
- 2015年6月30日 -47.97%
- 2億1184万
- 2015年9月30日 +104.47%
- 4億3314万
- 2015年12月31日 -47.29%
- 2億2830万
- 2016年3月31日 +91.89%
- 4億3808万
- 2016年6月30日 -49.6%
- 2億2080万
- 2016年9月30日 +104%
- 4億5042万
- 2016年12月31日 -50.67%
- 2億2220万
- 2017年3月31日 +105.13%
- 4億5582万
- 2017年6月30日 -49.34%
- 2億3093万
- 2017年9月30日 +101.23%
- 4億6470万
- 2017年12月31日 -47.87%
- 2億4224万
- 2018年3月31日 +87.8%
- 4億5494万
- 2018年6月30日 -49.32%
- 2億3055万
- 2018年9月30日 +100.49%
- 4億6224万
- 2018年12月31日 -48.59%
- 2億3762万
- 2019年3月31日 +94.8%
- 4億6288万
- 2019年6月30日 -42.95%
- 2億6409万
- 2019年9月30日 +83.61%
- 4億8488万
- 2019年12月31日 -46.44%
- 2億5971万
- 2020年3月31日 +104.9%
- 5億3215万
- 2020年6月30日 -50.4%
- 2億6396万
- 2020年9月30日 +99.05%
- 5億2541万
- 2020年12月31日 -49.35%
- 2億6609万
- 2021年3月31日 +91.17%
- 5億870万
- 2021年6月30日 -49.59%
- 2億5643万
- 2021年9月30日 +101.93%
- 5億1782万
- 2021年12月31日 -50.31%
- 2億5731万
- 2022年3月31日 +98.82%
- 5億1161万
- 2022年6月30日 -30.15%
- 3億5734万
- 2022年9月30日 +60.53%
- 5億7362万
- 2022年12月31日 -52.39%
- 2億7307万
- 2023年3月31日 +108.36%
- 5億6898万
- 2023年6月30日 -37.02%
- 3億5835万
- 2023年9月30日 +61.68%
- 5億7940万
- 2023年12月31日 -51.91%
- 2億7861万
- 2024年3月31日 +108.19%
- 5億8004万
- 2024年6月30日 -32.13%
- 3億9366万
- 2024年9月30日 +61.24%
- 6億3474万
- 2024年12月31日 -50.1%
- 3億1671万
- 2025年3月31日 +104.12%
- 6億4647万
- 2025年6月30日 -38.15%
- 3億9985万
- 2025年9月30日 +73.92%
- 6億9540万
- 2025年12月31日 -48.29%
- 3億5958万
- 2026年3月31日 +95.63%
- 7億345万
- 2026年6月30日 -39.58%
- 4億2500万
個別
- 2008年3月31日
- 2億6908万
- 2009年3月31日 +5.13%
- 2億8289万
- 2010年3月31日 +0.49%
- 2億8427万
- 2011年3月31日 -0.13%
- 2億8389万
- 2012年3月31日 -4.77%
- 2億7036万
- 2013年3月31日 +3.4%
- 2億7955万
- 2014年3月31日 +3.57%
- 2億8954万
- 2015年3月31日 +4.07%
- 3億131万
- 2016年3月31日 +6.14%
- 3億1982万
- 2017年3月31日 +8.13%
- 3億4582万
- 2018年3月31日 +0.6%
- 3億4790万
- 2019年3月31日 +1.96%
- 3億5472万
- 2020年3月31日 +10.83%
- 3億9313万
- 2021年3月31日 -10.92%
- 3億5020万
- 2022年3月31日 +3.6%
- 3億6279万
- 2023年3月31日 +2.27%
- 3億7104万
- 2024年3月31日 +1.33%
- 3億7596万
- 2025年3月31日 +11.5%
- 4億1921万
- 2026年3月31日 +10.39%
- 4億6277万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額2026/06/18 10:02
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法定福利費 461,219 千円 475,885 千円 賞与引当金繰入額 191,648 千円 218,859 千円 役員賞与引当金繰入額 36,391 千円 87,297 千円 退職給付費用 62,316 千円 47,494 千円 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
商品、貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降2016年3月31日迄に取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しており、2016年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を含む)、構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 6年～9年2026/06/18 10:02 - #3 引当金明細表（連結）
- (単位:千円)2026/06/18 10:02
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 8,280 217,034 2,909 222,405 賞与引当金 419,217 462,775 419,217 462,775 役員賞与引当金 22,620 70,000 22,620 70,000 株式給付引当金 70,685 37,914 108,599 - - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 10:02
2.土地再評価差額金に係る繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 128,280 千円 145,774 千円 未払事業税等 29,593 千円 59,275 千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 10:02
当連結会計年度における繰延税金資産・負債の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 206,911 千円 227,166 千円 未払事業税等 53,367 千円 94,483 千円
- #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 持分法を適用しない非連結子会社及び関連会社の名称
フジビル管理株式会社
(持分法を適用しない理由)
持分法非適用会社は当期純損益及び利益剰余金(持分に見合う額)等に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。
3.連結子会社の事業年度等に関する事項
連結子会社の事業年度の末日は、連結決算日と同じであります。
4.会計方針に関する事項
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算出)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
なお、投資事業有限責任組合等への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、その損益のうち当社グループに帰属する持分相当額を純額で「売上高」又は「売上原価」に計上するとともに「投資有価証券」を加減する方法によっております。2026/06/18 10:02 - #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品、貯蔵品
主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降2016年3月31日迄に取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しており、2016年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を含む)、構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～50年
機械及び装置 6年～9年2026/06/18 10:02
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
