9686 東洋テック

9686
2024/10/18
時価
136億円
PER 予
14.63倍
2010年以降
9.71-50.66倍
(2010-2024年)
PBR
0.58倍
2010年以降
0.4-0.96倍
(2010-2024年)
配当 予
3.35%
ROE 予
3.94%
ROA 予
2.14%
資料
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賞与引当金

【期間】

連結

2008年3月31日
3億2046万
2009年3月31日 +12.3%
3億5986万
2010年3月31日 +0.05%
3億6003万
2011年3月31日 +3.32%
3億7199万
2012年3月31日 -2.34%
3億6329万
2013年3月31日 +4.14%
3億7832万
2014年3月31日 +3.4%
3億9118万
2015年3月31日 +4.08%
4億713万
2016年3月31日 +7.6%
4億3808万
2017年3月31日 +4.05%
4億5582万
2018年3月31日 -0.19%
4億5494万
2019年3月31日 +1.75%
4億6288万
2020年3月31日 +14.97%
5億3215万
2021年3月31日 -4.41%
5億870万
2022年3月31日 +0.57%
5億1161万
2023年3月31日 +11.21%
5億6898万
2024年3月31日 +1.94%
5億8004万

個別

2008年3月31日
2億6908万
2009年3月31日 +5.13%
2億8289万
2010年3月31日 +0.49%
2億8427万
2011年3月31日 -0.13%
2億8389万
2012年3月31日 -4.77%
2億7036万
2013年3月31日 +3.4%
2億7955万
2014年3月31日 +3.57%
2億8954万
2015年3月31日 +4.07%
3億131万
2016年3月31日 +6.14%
3億1982万
2017年3月31日 +8.13%
3億4582万
2018年3月31日 +0.6%
3億4790万
2019年3月31日 +1.96%
3億5472万
2020年3月31日 +10.83%
3億9313万
2021年3月31日 -10.92%
3億5020万
2022年3月31日 +3.6%
3億6279万
2023年3月31日 +2.27%
3億7104万
2024年3月31日 +1.33%
3億7596万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
法定福利費418,521千円416,138千円
賞与引当金繰入額172,042千円171,096千円
役員賞与引当金繰入額37,790千円32,711千円
退職給付費用71,714千円61,767千円
2024/06/14 10:10
#2 会計方針に関する事項(連結)
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 5年
のれん 5年~10年2024/06/14 10:10
#3 引当金明細表(連結)
(単位:千円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金19,0749,86712,73016,211
賞与引当金371,040375,963371,040375,963
役員賞与引当金22,62019,02022,62019,020
株式給付引当金-36,00323735,766
2024/06/14 10:10
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2023年3月31日)当事業年度(2024年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金113,538千円115,044千円
未払事業税等34,450千円27,030千円
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異内訳
2024/06/14 10:10
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2023年3月31日)当連結会計年度(2024年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金182,027千円185,655千円
未払事業税等39,765千円42,477千円
当連結会計年度における繰延税金資産・負債の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。
2024/06/14 10:10
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品、貯蔵品
主として総平均法に基づく原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降2016年3月31日迄に取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しており、2016年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を含む)、構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年~50年
機械及び装置 6年~9年2024/06/14 10:10