有価証券報告書-第36期(2023/04/01-2024/03/31)
② 戦略
当社グループは、創立以来、「情報技術で新しい『しくみ』や『価値』を創造し、より豊かで調和のとれた社会の実現に貢献する」という企業理念のもと、お客様や社会へのサービス提供に邁進することで事業を拡大してきました。中期経営計画では、「Realizing a Sustainable Future」というスローガンのもと、未来に向けた価値をつくり、さまざまな人々をテクノロジーでつなぐことで、お客様とともにサステナブルな社会の実現を目指しています。社会環境及び事業環境が大きく変化し続ける現在の局面をさらなる成長の機会と捉え、より長期的な視点を持ったサステナビリティ経営を推進するために、環境、経済、社会の3つの軸を定め、9つのマテリアリティ(重要課題)を設定し、取り組みを進めています。
環境「Regenerating Ecosystems 未来に向けた地球環境の保全」
経済「Clients' Growth サステナブルな社会を支える企業の成長」
社会「Inclusive Society 誰もが健康で幸福に暮らせる社会の実現」
■中期経営計画で目指す姿

■サステナビリティ経営

■9つのマテリアリティと決定プロセス
「Regenerating Ecosystems」「Clients' Growth」「Inclusive Society」の3つの軸のもと、それぞれ3つのマテリアリティを決定し、SDGsへの貢献にも取り組んでいます。
・環境:Regenerating Ecosystems(未来に向けた地球環境の保全)
- Carbon Neutrality:社会やお客様の脱炭素に向けたイノベーションを創出し、気候変動問題の解決に貢献する
- Circular Economy:ごみを減らし、製品やサービスの価値が循環し続ける社会を実現する
- Nature Conservation:自然資本の保全・回復によって、健全な地球環境を創出し、人々の豊かな生活に貢献する
・経済:Clients' Growth(サステナブルな社会を支える企業の成長)
- Smart X Co-innovation:スマートでイノベーティブな社会の実現に向けて、さまざまな企業との共創により新しい価値を創出する
- Trusted Value Chain:セキュリティやデータプライバシーを守り、安心安全でレジリエントな企業活動を実現する
- Future of Work:パフォーマンスとEXを高める新しい働き方を提供し、社会全体の働き方改革を推進する
・社会:Inclusive Society(誰もが健康で幸福に暮らせる社会の実現)
- Human Rights & DEI:多様な人々が互いの人権を尊重し、活き活きと活躍する公平な社会の実現に取り組む
- Digital Accessibility:基本的ニーズへ誰もが等しくアクセスできるサービスを実現し、人々のQOL向上を実現する
- Community Engagement:地域社会の発展に向けた課題やニーズを理解し、暮らしを豊かにするサービスを提供する

<マテリアリティ決定プロセス>当社グループでは、国際社会の動向やステークホルダーからの期待等、サステナビリティを取り巻く外部環境の変化を踏まえ、グローバルなガイドラインであるGRI(注)で提示されたマテリアリティ決定プロセスに則り、マテリアリティの定期的な見直しを行っています。現在のマテリアリティは、2022年に公表した現中期経営計画において、「Realizing a Sustainable Future」というスローガンのもと、3つの軸を定め、各軸3つずつ、サステナビリティ経営を推進するために取り組むべき重要な課題として策定しました。
これらのマテリアリティはグローバルな基準機関等の課題を抽出して評価・検証を行うとともに、当社グループにおける重要性評価においても、事業部門や海外グループ会社等を含めた全社で社会(ステークホルダー)からの期待とリスク、その影響の大きさについて幅広く検討し、グローバルNGOや外部有識者の意見等も踏まえ、取締役会において9つのマテリアリティを決定しました。
(注)GRI(Global Reporting Initiative):企業や非営利団体に対し、非財務情報開示のためのガイドラインを提供するグローバルな非営利団体のことです。

当社グループは、創立以来、「情報技術で新しい『しくみ』や『価値』を創造し、より豊かで調和のとれた社会の実現に貢献する」という企業理念のもと、お客様や社会へのサービス提供に邁進することで事業を拡大してきました。中期経営計画では、「Realizing a Sustainable Future」というスローガンのもと、未来に向けた価値をつくり、さまざまな人々をテクノロジーでつなぐことで、お客様とともにサステナブルな社会の実現を目指しています。社会環境及び事業環境が大きく変化し続ける現在の局面をさらなる成長の機会と捉え、より長期的な視点を持ったサステナビリティ経営を推進するために、環境、経済、社会の3つの軸を定め、9つのマテリアリティ(重要課題)を設定し、取り組みを進めています。
環境「Regenerating Ecosystems 未来に向けた地球環境の保全」
経済「Clients' Growth サステナブルな社会を支える企業の成長」
社会「Inclusive Society 誰もが健康で幸福に暮らせる社会の実現」
■中期経営計画で目指す姿

■サステナビリティ経営

■9つのマテリアリティと決定プロセス
「Regenerating Ecosystems」「Clients' Growth」「Inclusive Society」の3つの軸のもと、それぞれ3つのマテリアリティを決定し、SDGsへの貢献にも取り組んでいます。
・環境:Regenerating Ecosystems(未来に向けた地球環境の保全)
- Carbon Neutrality:社会やお客様の脱炭素に向けたイノベーションを創出し、気候変動問題の解決に貢献する
- Circular Economy:ごみを減らし、製品やサービスの価値が循環し続ける社会を実現する
- Nature Conservation:自然資本の保全・回復によって、健全な地球環境を創出し、人々の豊かな生活に貢献する
・経済:Clients' Growth(サステナブルな社会を支える企業の成長)
- Smart X Co-innovation:スマートでイノベーティブな社会の実現に向けて、さまざまな企業との共創により新しい価値を創出する
- Trusted Value Chain:セキュリティやデータプライバシーを守り、安心安全でレジリエントな企業活動を実現する
- Future of Work:パフォーマンスとEXを高める新しい働き方を提供し、社会全体の働き方改革を推進する
・社会:Inclusive Society(誰もが健康で幸福に暮らせる社会の実現)
- Human Rights & DEI:多様な人々が互いの人権を尊重し、活き活きと活躍する公平な社会の実現に取り組む
- Digital Accessibility:基本的ニーズへ誰もが等しくアクセスできるサービスを実現し、人々のQOL向上を実現する
- Community Engagement:地域社会の発展に向けた課題やニーズを理解し、暮らしを豊かにするサービスを提供する

<マテリアリティ決定プロセス>当社グループでは、国際社会の動向やステークホルダーからの期待等、サステナビリティを取り巻く外部環境の変化を踏まえ、グローバルなガイドラインであるGRI(注)で提示されたマテリアリティ決定プロセスに則り、マテリアリティの定期的な見直しを行っています。現在のマテリアリティは、2022年に公表した現中期経営計画において、「Realizing a Sustainable Future」というスローガンのもと、3つの軸を定め、各軸3つずつ、サステナビリティ経営を推進するために取り組むべき重要な課題として策定しました。
これらのマテリアリティはグローバルな基準機関等の課題を抽出して評価・検証を行うとともに、当社グループにおける重要性評価においても、事業部門や海外グループ会社等を含めた全社で社会(ステークホルダー)からの期待とリスク、その影響の大きさについて幅広く検討し、グローバルNGOや外部有識者の意見等も踏まえ、取締役会において9つのマテリアリティを決定しました。
(注)GRI(Global Reporting Initiative):企業や非営利団体に対し、非財務情報開示のためのガイドラインを提供するグローバルな非営利団体のことです。
