有価証券報告書-第36期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「株式交付費償却」及び「社債発行費償却」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。また、前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「固定資産処分損益」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「株式交付費償却」36百万円、「社債発行費償却」80百万円及び「その他」△7,605百万円は、「固定資産処分損益」23百万円及び「その他」△7,512百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「株式交付費償却」及び「社債発行費償却」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。また、前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「固定資産処分損益」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「株式交付費償却」36百万円、「社債発行費償却」80百万円及び「その他」△7,605百万円は、「固定資産処分損益」23百万円及び「その他」△7,512百万円として組み替えております。