四半期報告書-第34期第2四半期(平成26年7月1日-平成26年9月30日)
2.持分法の適用に関する事項
(1) 持分法適用の非連結子会社
該当ありません。
(2) 持分法適用の関連会社 3社
イオンダイレクト株式会社
イオンマーケティング株式会社
FUJITSU CREDIT SERVICE SYSTEMS (TIANJIN) CO.,LTD.
(持分法適用の範囲の変更)
新規設立による増加
FUJITSU CREDIT SERVICE SYSTEMS (TIANJIN) CO.,LTD.
(1) 持分法適用の非連結子会社
該当ありません。
(2) 持分法適用の関連会社 3社
イオンダイレクト株式会社
イオンマーケティング株式会社
FUJITSU CREDIT SERVICE SYSTEMS (TIANJIN) CO.,LTD.
(持分法適用の範囲の変更)
新規設立による増加
FUJITSU CREDIT SERVICE SYSTEMS (TIANJIN) CO.,LTD.