有価証券報告書-第69期(2022/04/01-2023/03/31)
② サステナビリティ全般に関する戦略
当社グループは、当社グループの理念であり、不変の企業理念である「Benesse=よく生きる」のもと、グループ従業員一人ひとりが事業を通じて企業理念を具現化していくための共通価値として「グループパーパス」を公表しました。
『誰もが一生、成長できる。自分らしく生きられる世界へ。ベネッセは目指しつづけます。』をグループパーパスに掲げ、「社会価値」「顧客価値」「経済価値」の3つの価値を軸に、グループパーパスの実現を目指し、全てのライフステージで「人」に関わる社会課題の解決に貢献してまいります。

ライフステージ別の重視している社会課題と解決の方向性は以下のとおりです。
その中でも社会価値の創出に向けては、ESGの視点が重要であり、社会とお客様の変化に合わせた取り組みを続けています。当社グループの取り組みの全体像は以下のとおりです。

(※1)GX: Green Transformation(従来の化石燃料中心の経済・社会、産業構造を、クリーンエネルギー中心
に移行させ、経済社会システム全体の変革を目指すこと)
(※2)エンゲージメント向上:従業員の働きがいを高め、主体的、意欲的に業務に取り組める環境の整備
(※3)ダイバーシティの強化:人財の多様性(属性・専門性や経験等)を確保し、多様性を生かす仕組みの
強化
特に人的資本強化を変革と成長のドライバーと捉え、グループのラーニングカルチャーの醸成に積極的に取り組んでいます。ITやデジタル活用に対する各事業のニーズが高まる中で、それを担うDX人財の育成に向けて「既存社員のリスキル」に力をいれて取り組んでいます。また、当社グループでは、従業員が生き生きと働くために、エンゲージメント向上とダイバーシティ推進を重要なテーマに掲げています。2022年度からはダイバーシティを推進する専任組織を設置し、新しい価値創造と持続可能な成長を目指し、取り組みを強化しています。
さらに、「人」に関わる社会課題解決の前提として、環境問題を経営の重点課題の一つと位置付け、2019年に日本国内の教育事業者として初めてTCFDの提言に賛同を表明しました。自社の脱炭素化に向けてのGHG(温室効果ガス)排出量削減については、2030年目標、2050年目標を設定し、脱炭素化移行計画を推進しています。また、事業特性を生かし、商品やサービス、及びイベント等を通じて、お子様の発達段階に合わせた自然や環境への学びの機会を提供しています。
これらの戦略の重要基盤となる情報セキュリティ対策においては、世界一のセキュリティ水準を目標とし、システムセキュリティの対策強化や従業員の啓発・教育を継続実施しています。
当社グループは、当社グループの理念であり、不変の企業理念である「Benesse=よく生きる」のもと、グループ従業員一人ひとりが事業を通じて企業理念を具現化していくための共通価値として「グループパーパス」を公表しました。
『誰もが一生、成長できる。自分らしく生きられる世界へ。ベネッセは目指しつづけます。』をグループパーパスに掲げ、「社会価値」「顧客価値」「経済価値」の3つの価値を軸に、グループパーパスの実現を目指し、全てのライフステージで「人」に関わる社会課題の解決に貢献してまいります。

ライフステージ別の重視している社会課題と解決の方向性は以下のとおりです。
| ライフステージ | 社会課題 | 解決の方向性 |
| 妊娠・出産・育児 | 少子化の加速 子育て環境変化への対応 | (少子化時代の)「子の成長」支援と「親」支援 |
| 幼児・小~高校生 | 教育機会格差 学習意欲低下 学校教育変化への対応 | 多様化する「学び」の支援と意欲を高める教育の実現 |
| 大学・社会人 | 大学変革の遅れ 労働力不足 求められる資質・能力変化 | 「個人のウェルビーイング」と「就労先での活躍」に貢献 |
| シニア | 要介護高齢者の増加 介護人材不足 DX化の遅れ | 人生100年時代の「超高齢社会」での介護の実現 |
その中でも社会価値の創出に向けては、ESGの視点が重要であり、社会とお客様の変化に合わせた取り組みを続けています。当社グループの取り組みの全体像は以下のとおりです。

(※1)GX: Green Transformation(従来の化石燃料中心の経済・社会、産業構造を、クリーンエネルギー中心
に移行させ、経済社会システム全体の変革を目指すこと)
(※2)エンゲージメント向上:従業員の働きがいを高め、主体的、意欲的に業務に取り組める環境の整備
(※3)ダイバーシティの強化:人財の多様性(属性・専門性や経験等)を確保し、多様性を生かす仕組みの
強化
特に人的資本強化を変革と成長のドライバーと捉え、グループのラーニングカルチャーの醸成に積極的に取り組んでいます。ITやデジタル活用に対する各事業のニーズが高まる中で、それを担うDX人財の育成に向けて「既存社員のリスキル」に力をいれて取り組んでいます。また、当社グループでは、従業員が生き生きと働くために、エンゲージメント向上とダイバーシティ推進を重要なテーマに掲げています。2022年度からはダイバーシティを推進する専任組織を設置し、新しい価値創造と持続可能な成長を目指し、取り組みを強化しています。
さらに、「人」に関わる社会課題解決の前提として、環境問題を経営の重点課題の一つと位置付け、2019年に日本国内の教育事業者として初めてTCFDの提言に賛同を表明しました。自社の脱炭素化に向けてのGHG(温室効果ガス)排出量削減については、2030年目標、2050年目標を設定し、脱炭素化移行計画を推進しています。また、事業特性を生かし、商品やサービス、及びイベント等を通じて、お子様の発達段階に合わせた自然や環境への学びの機会を提供しています。
これらの戦略の重要基盤となる情報セキュリティ対策においては、世界一のセキュリティ水準を目標とし、システムセキュリティの対策強化や従業員の啓発・教育を継続実施しています。