札幌臨床検査センター(9776)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 6億4070万
- 2009年3月31日 -2.28%
- 6億2609万
- 2010年3月31日 -7.21%
- 5億8096万
- 2011年3月31日 -0.87%
- 5億7593万
- 2012年3月31日 +3.61%
- 5億9670万
- 2013年3月31日 -4.39%
- 5億7052万
- 2014年3月31日 +0.39%
- 5億7275万
- 2015年3月31日 -5.1%
- 5億4354万
- 2016年3月31日 -7.38%
- 5億341万
- 2017年3月31日 +30.8%
- 6億5845万
- 2018年3月31日 +3.49%
- 6億8143万
- 2019年3月31日 +12.35%
- 7億6556万
- 2020年3月31日 -8.64%
- 6億9943万
- 2021年3月31日 +407.81%
- 35億5179万
- 2022年3月31日 -0.92%
- 35億1928万
- 2023年3月31日 -5.92%
- 33億1078万
- 2024年3月31日 -2.83%
- 32億1713万
- 2025年3月31日 +34.43%
- 43億2473万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 12:22
定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/26 12:22
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 -千円 600千円 機械装置及び運搬具 - 0 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/26 12:22
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 2,692,667千円 2,571,122千円 土地 2,783,410 2,783,410
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物」の「当期増加額」のうち、主な増加額は賃貸物件の建設によるもの1,176,280千円及び調剤薬局の新規出店によるもの56,449千円であります。2025/06/26 12:22
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/26 12:22
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)場所 用途 種類 減損損失(千円) 北海道札幌市豊平区 調剤薬局事業用資産 建物等 15,921 北海道小樽市 調剤薬局事業用資産 建物等 10,000 北海道北見市 調剤薬局事業用資産 土地・建物等 31,157
当社グループは、事業セグメント区分を基礎として概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位によって資産のグルーピングを行っております。また、賃貸資産、遊休資産及び処分予定資産については、物件ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 北海道旭川市 調剤薬局事業用資産 土地・建物等 5,983 北海道北広島市 調剤薬局事業用資産 建物等 2,990 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 固定資産は前年同期末に比し830百万円増加し9,814百万円(同9.2%増)となりました。2025/06/26 12:22
主な要因は、建設仮勘定が445百万円、リース資産が117百万円それぞれ減少しましたが、建物及び構築物が1,113百万円、工具、器具及び備品が169百万円、投資その他の資産のその他が110百万円それぞれ増加したことによるものです。
(負債) - #7 設備投資等の概要
- (1)臨床検査事業では、生化学自動分析装置、自動尿分析装置等、本社検査部及び各支店・営業所において使用する検査機器が主要なものとなっております。2025/06/26 12:22
(2)調剤薬局事業では、1店舗の新規開局に伴い取得した建物及び建物付属設備が主要なものとなっております。
(3)全社では、賃貸物件の建設に伴い取得した建物及び建物付属設備が主要なものとなっております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 12:22
定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。