有価証券報告書-第61期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「無形固定資産」に区分掲記しておりました「のれん」につきましては、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度では「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」に表示していた「のれん」1,927百万円、「その他」2,756百万円は、「その他」4,684百万円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外収益」に区分掲記しておりました「設備賃貸料」及び「貸倒引当金戻入額」につきましては、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度では「その他」に含めております。一方、前連結会計年度において、営業外収益の「その他」に含めておりました「受取配当金」、及び「受取ロイヤリティー」につきましては、当連結会計年度では営業外収益の総額の100分の10を超えたため、営業外収益に区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「設備賃貸料」110百万円、「貸倒引当金戻入額」86百万円、「その他」317百万円は、「受取配当金」38百万円、「受取ロイヤリティー」57百万円、「その他」417百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「特別損失」の「その他」に含めておりました「減損損失」につきましては、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度では特別損失に区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」に表示していた「その他」6百万円は、「減損損失」3百万円、「その他」2百万円として組み替えております。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「無形固定資産」に区分掲記しておりました「のれん」につきましては、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度では「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」に表示していた「のれん」1,927百万円、「その他」2,756百万円は、「その他」4,684百万円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外収益」に区分掲記しておりました「設備賃貸料」及び「貸倒引当金戻入額」につきましては、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度では「その他」に含めております。一方、前連結会計年度において、営業外収益の「その他」に含めておりました「受取配当金」、及び「受取ロイヤリティー」につきましては、当連結会計年度では営業外収益の総額の100分の10を超えたため、営業外収益に区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「設備賃貸料」110百万円、「貸倒引当金戻入額」86百万円、「その他」317百万円は、「受取配当金」38百万円、「受取ロイヤリティー」57百万円、「その他」417百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「特別損失」の「その他」に含めておりました「減損損失」につきましては、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度では特別損失に区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」に表示していた「その他」6百万円は、「減損損失」3百万円、「その他」2百万円として組み替えております。