商品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年9月30日
- 1200万
- 2014年9月30日 +8.33%
- 1300万
- 2015年9月30日 +15.38%
- 1500万
- 2016年9月30日 +493.33%
- 8900万
- 2017年9月30日 +247.19%
- 3億900万
- 2018年9月30日 +48.22%
- 4億5800万
- 2019年9月30日 +36.24%
- 6億2400万
- 2020年9月30日 +171.79%
- 16億9600万
- 2021年9月30日 +52.77%
- 25億9100万
- 2022年9月30日 +35.12%
- 35億100万
- 2023年9月30日 +64.75%
- 57億6800万
個別
- 2010年9月30日
- 100万
- 2011年9月30日 +999.99%
- 1700万
- 2012年9月30日 +64.71%
- 2800万
有報情報
- #1 その他の参考情報(連結)
- 2023/12/08 15:14
(2) 多様性に関する指標の補足情報④ 臨時報告書 2022年12月13日関東財務局長に提出 金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における決議)の規定に基づく臨時報告書であります。
「第1 企業の概況 5 従業員の状況 (4) 多様性に関する指標」に記載している連結子会社以外のうち、女性活躍推進法にもとづき公表を行っている連結子会社の多様性に関する指標は、次のとおりであります。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2023/12/08 15:14
当社は、商品・サービス別の事業本部及び子会社を置き、各事業本部及び子会社は、サービスの向上と売上及び利益の拡大を目指し、国内外で事業活動を展開しております。
したがって、当社は、事業本部及び子会社を基礎としたサービス別のセグメントから構成されており、「メディア事業」、「インターネット広告事業」、「ゲーム事業」、「投資育成事業」、「その他事業」の5つを報告セグメントとしております。 - #3 事業等のリスク
- ⑮ EC事業に係るリスクについて2023/12/08 15:14
当社グループはEC(電子商取引)事業を展開しており、関係法令を遵守し、商品管理体制や仕入先との契約締結を徹底しておりますが、商品に法令違反または瑕疵等があり、当該商品の安全性等に問題が生じた場合には、損害賠償責任等の発生や、信頼喪失等によって当社グループの業績に影響を与える可能性があります。
⑯ スポーツ事業に係るリスクについて - #4 会計方針に関する事項(連結)
- 移動平均法による原価法を採用しております。2023/12/08 15:14
なお、投資事業有限責任組合及びこれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な決算書を基礎として持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
② 棚卸資産 - #5 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※2 棚卸資産の内訳は、次のとおりであります。2023/12/08 15:14
前連結会計年度(2022年9月30日) 当連結会計年度(2023年9月30日) 商品 3,501 百万円 5,768 百万円 仕掛品 705 百万円 2,832 百万円 - #6 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2023/12/08 15:14
(注) 「提出日現在発行数」欄には、2023年12月1日からこの有価証券報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。種類 事業年度末現在発行数(株)(2023年9月30日) 提出日現在発行数(株)(2023年12月8日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 506,191,200 506,210,800 東京証券取引所プライム市場 単元株式数は100株であります。 計 506,191,200 506,210,800 - - - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 棚卸資産2023/12/08 15:14
商品及び仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (3)棚卸資産の評価基準及び評価方法2023/12/08 15:14
商品及び仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #9 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2023/12/08 15:14
1.金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針