クリーク・アンド・リバー社(4763)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 149億9299万
- 2009年11月30日 -35.27%
- 97億469万
- 2010年2月28日 +34.47%
- 130億4988万
- 2010年5月31日 -75.62%
- 31億8217万
- 2010年8月31日 +112.39%
- 67億5865万
- 2010年11月30日 +54.38%
- 104億3429万
- 2011年2月28日 +35.49%
- 141億3749万
- 2011年5月31日 -73.71%
- 37億1688万
- 2011年8月31日 +107.77%
- 77億2264万
- 2011年11月30日 +50.66%
- 116億3504万
- 2012年2月29日 +32.86%
- 154億5838万
- 2012年5月31日 -73.77%
- 40億5403万
- 2012年8月31日 +110.63%
- 85億3892万
- 2012年11月30日 +54.1%
- 131億5808万
- 2013年2月28日 +33.25%
- 175億3281万
- 2013年5月31日 -72.59%
- 48億501万
- 2013年8月31日 +118.64%
- 105億570万
- 2013年11月30日 +45.5%
- 152億8541万
- 2014年2月28日 +34.85%
- 206億1200万
- 2014年5月31日 -70.44%
- 60億9201万
- 2014年8月31日 +93.52%
- 117億8915万
- 2014年11月30日 +47.01%
- 173億3136万
- 2015年2月28日 +32.28%
- 229億2603万
- 2015年5月31日 -72.22%
- 63億6933万
- 2015年8月31日 +102.09%
- 128億7206万
- 2015年11月30日 +44.34%
- 185億7949万
- 2016年2月29日 +34.07%
- 249億926万
- 2016年5月31日 -73.75%
- 65億3937万
- 2016年8月31日 +103.05%
- 132億7791万
- 2016年11月30日 +50.74%
- 200億1514万
- 2017年2月28日 +32.81%
- 265億8116万
- 2017年5月31日 -71.09%
- 76億8568万
- 2017年8月31日 +84.49%
- 141億7936万
- 2017年11月30日 +43.14%
- 202億9569万
- 2018年2月28日 +31.6%
- 267億890万
- 2018年5月31日 -72.42%
- 73億6676万
- 2018年8月31日 +101.15%
- 148億1857万
- 2018年11月30日 +49.03%
- 220億8404万
- 2019年2月28日 +33.89%
- 295億6908万
- 2019年5月31日 -72.16%
- 82億3311万
- 2019年8月31日 +100.56%
- 165億1232万
- 2019年11月30日 +48.63%
- 245億4273万
- 2020年2月29日 +34.24%
- 329億4640万
- 2020年5月31日 -71.21%
- 94億8644万
- 2020年8月31日 +94.53%
- 184億5408万
- 2020年11月30日 +49.33%
- 275億5781万
- 2021年2月28日 +35.4%
- 373億1413万
- 2021年5月31日 -71.59%
- 105億9917万
- 2021年8月31日 +98.46%
- 210億3533万
- 2021年11月30日 +48.69%
- 312億7668万
- 2022年2月28日 +33.65%
- 417億9979万
- 2022年5月31日 -72.8%
- 113億7127万
- 2022年8月31日 +96.41%
- 223億3415万
- 2022年11月30日 +48.76%
- 332億2464万
- 2023年2月28日 +32.8%
- 441億2119万
- 2023年5月31日 -71.11%
- 127億4595万
- 2023年8月31日 +98.15%
- 252億5644万
- 2023年11月30日 +49.78%
- 378億2862万
- 2024年2月29日 +31.65%
- 497億9969万
- 2024年5月31日 -74.19%
- 128億5427万
- 2024年8月31日 +100.99%
- 258億3604万
- 2024年11月30日 +47.48%
- 381億291万
- 2025年2月28日 +31.95%
- 502億7580万
- 2025年5月31日 -72.47%
- 138億3915万
- 2025年8月31日 +102.99%
- 280億9255万
- 2025年11月30日 +62.15%
- 455億5103万
- 2026年2月28日 +34.78%
- 613億9393万
個別
- 2009年2月28日
- 109億6540万
- 2010年2月28日 -18.74%
- 89億1054万
- 2011年2月28日 +4.5%
- 93億1142万
- 2012年2月29日 +7.6%
- 100億1937万
- 2013年2月28日 +11.74%
- 111億9586万
- 2014年2月28日 +18.23%
- 132億3644万
- 2015年2月28日 +8.33%
- 143億3955万
- 2016年2月29日 +6.26%
- 152億3680万
- 2017年2月28日 +12.16%
- 170億8903万
- 2018年2月28日 +11.78%
- 191億153万
- 2019年2月28日 +14.85%
- 219億3720万
- 2020年2月29日 +8.78%
- 238億6284万
- 2021年2月28日 +4.09%
- 248億3949万
- 2022年2月28日 +12.56%
- 279億5917万
- 2023年2月28日 +1.91%
- 284億9309万
- 2024年2月29日 +7.17%
- 305億3506万
- 2025年2月28日 +1.15%
- 308億8526万
- 2026年2月28日 +6.89%
- 330億1437万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/05/26 16:01
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(千円) 28,092,553 61,393,938 税金等調整前中間(当期)純利益(千円) 2,169,837 5,337,398 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- なお、前連結会計年度のセグメント情報については、変更後の報告セグメントの区分に基づき作成したものを記載しております。2026/05/26 16:01
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成のために採用している会計処理の方法と概ね同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/05/26 16:01
外部顧客への営業収益のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。 - #4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 8.企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法2026/05/26 16:01
(概算額の算定方法)売上高 1,640,261 千円 営業利益 338,101 経常利益 355,886 税金等調整前当期純利益 355,886 親会社株主に帰属する当期純利益 △107,302 1株当たり当期純利益 △5.07 円
企業結合が連結会計年度開始の日に完了したと仮定した場合の売上高及び損益情報と、連結損益計算書における売上高及び損益情報との差額を影響の概算額としております。また、企業結合時に認識されたのれん等が当連結会計年度開始の日に発生したものとし、償却額の調整を行い算出しております。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成のために採用している会計処理の方法と概ね同一であります。
また、報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は市場価格等に基づいております。2026/05/26 16:01 - #6 売上高、地域ごとの情報(連結)
- 売上高
(単位:千円)
(注)国又は地域は、地理的近接度により区分しております。2026/05/26 16:01日本 韓国 中国 米国 合計 58,230,923 3,106,317 39,674 17,022 61,393,938 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (4) 目標とする経営指標2026/05/26 16:01
当社グループは、収益力の向上をはかるため、売上高営業利益率を経営指標とするとともに、キャッシュ・フローを重視しております。中長期的にはさらに、資本の効率性及び収益性を重視したROIC(投下資本利益率)を目標指標として経営を行ってまいりたいと考えております。
(5) 会社の対処すべき課題 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- その他の事業は、成長著しいIT分野やAI/DX分野、衣食住に関わるファッション分野、建築分野、アグリカルチャー分野での事業展開に加え、新たな事業の創出やプロフェッショナル・クライアントの課題解決の一助となるサービス提供を推進しております。当社グループとの連携を強化しながら業容拡大に取り組んでおります。2026/05/26 16:01
当連結会計年度におけるその他の事業の業績は、売上高は順調に増加している一方で、引き続き事業拡大に向けた積極的な投資を行っており、売上高4,436百万円(前期比106.1%)、セグメント損失(営業損失)106百万円(前期はセグメント損失127百万円)となりました。
② キャッシュ・フローの状況 - #9 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 関係会社株式は、当該関係会社株式の発行会社の財政状態の悪化により株式の実質価額が取得原価に比べて50%程度以上低下した場合に実質価額が著しく低下したと判断し、おおむね5年以内の回復可能性が十分な証拠によって裏付けられる場合を除き、期末において相当の減額処理を行い、評価損として特別損失に計上しております。2026/05/26 16:01
一部の関係会社株式の実質価額は、将来の事業計画に基づいた超過収益力等を反映した金額を基礎として算定しております。算定の基礎となる事業計画には、株式取得時に計画していたサービスの事業化により生み出されるキャッシュ・フロー、過去の実績や事業環境を反映した将来の売上高成長率及び原価予測が主な仮定として含まれています。これらの主な仮定が事業環境の変化等により見直しが必要となり、超過収益力が毀損していると判断された場合には、翌事業年度の財務諸表に影響を与える可能性があります。 - #10 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- のれんについては、被取得企業の株式取得時に見込まれた超過収益力を事業計画の達成状況等により評価することによって、減損の兆候の有無を検討しており、のれんに減損の兆候があると認められる場合には、のれんが帰属する事業から得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額を比較することによって、減損損失の認識の要否を判定します。その結果、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回り減損損失の認識が必要とされた場合、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額は減損損失として計上しております。2026/05/26 16:01
のれんの評価については、事業計画の達成状況等を基礎としており、当該事業計画には、株式取得時に計画していたサービスの事業化により生み出されるキャッシュ・フロー、過去の実績や事業環境を反映した将来の売上高成長率及び原価予測が主な仮定として含まれているため、これらが事業環境の変化等により見直しが必要となる場合には、のれんの評価の判断に影響を及ぼす可能性があります。 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/05/26 16:01
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。