ソフトブレーン（4779）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年12月31日: 5644万
2010年12月31日 -23.32%: 4328万
2011年3月31日 -59.29%: 1762万
2011年6月30日 -33.27%: 1175万
2011年9月30日 +144.81%: 2878万
2011年12月31日 -6.8%: 2682万
2012年3月31日 +21.41%: 3257万
2012年6月30日 +4.55%: 3405万
2012年9月30日 +215.95%: 1億759万
2012年12月31日 -49.08%: 5478万
2013年3月31日 +64.38%: 9005万
2013年6月30日 -20.83%: 7129万
2013年9月30日 -4.27%: 6825万
2013年12月31日 -15.17%: 5789万
2014年3月31日 -36.69%: 3665万
2014年6月30日 +14.98%: 4214万
2014年9月30日 +39.22%: 5867万
2014年12月31日 -0.47%: 5840万
2015年3月31日 +17.69%: 6873万
2015年6月30日 -13.42%: 5951万
2015年9月30日 +62.42%: 9666万
2015年12月31日 -13.74%: 8338万
2016年3月31日 +31.47%: 1億963万
2016年6月30日 +47.59%: 1億6180万
2016年9月30日 -20.35%: 1億2887万
2016年12月31日 +2.48%: 1億3206万
2017年3月31日 -9.39%: 1億1967万
2017年6月30日 +14.96%: 1億3757万
2017年9月30日 +6.14%: 1億4601万
2017年12月31日 -63.47%: 5334万
2018年3月31日 +36.55%: 7283万
2018年6月30日 -47.87%: 3797万
2018年9月30日 +58.76%: 6028万
2018年12月31日 +9.35%: 6591万
2019年3月31日 +38.28%: 9115万
2019年6月30日 -35.8%: 5851万
2019年9月30日 +84.55%: 1億799万
2019年12月31日 +2.66%: 1億1087万
2020年3月31日 -4.42%: 1億597万
2020年6月30日 +6.27%: 1億1261万
2020年9月30日 +48.68%: 1億6742万

個別

2008年12月31日: 1270万
2009年12月31日 +24.19%: 1578万
2010年12月31日 +62.98%: 2572万
2011年12月31日 -88.01%: 308万
2012年12月31日 +355.75%: 1406万
2013年12月31日 +96.27%: 2759万
2014年12月31日 -39.39%: 1672万
2015年12月31日 -51.63%: 809万
2016年12月31日 +136.21%: 1911万
2017年12月31日 +35.97%: 2598万
2018年12月31日 +57.78%: 4100万
2019年12月31日 +69.15%: 6935万

有報情報

#1 たな卸資産及び受注損失引当金の表示に関する注記: ※1.損失が見込まれる受注契約に係る仕掛品と、これに対応する受注損失引当金を相殺表示しております。
相殺表示した仕掛品に対応する受注損失引当金の額は、以下のとおりであります。
2020/03/30 11:54
#2 資産の評価基準及び評価方法: 商品及び製品:総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切り下げの方法)
仕掛品:個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切り下げの方法)
2020/03/30 11:54
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: (ロ)たな卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切り下げの方法)によっております。
商品及び製品については総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切り下げの方法)によっております。
2020/03/30 11:54
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 商品及び製品:総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切り下げの方法)
仕掛品:個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切り下げの方法)
3.固定資産の減価償却の方法
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#5 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）: 要な資産の評価基準及び評価方法
(イ)有価証券の評価基準及び評価方法
その他有価証券
時価のないもの
移動平均法による原価法
(ロ)たな卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品については個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切り下げの方法)によっております。
商品及び製品については総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切り下げの方法)によっております。2020/03/30 11:54