- 4801
- 2026/09/03
- 時価
- 279億円
- PER 予
- 18.56倍
- 2010年以降
- 赤字-36.72倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.03倍
- 2010年以降
- 0.65-2.53倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.64%
- ROE 予
- 5.55%
- ROA 予
- 3.47%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
セントラルスポーツ(4801)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6億3904万
- 2009年3月31日 -41.66%
- 3億7284万
- 2010年3月31日 +26.94%
- 4億7328万
- 2010年12月31日 -29.93%
- 3億3165万
- 2011年3月31日 +53.13%
- 5億786万
- 2011年6月30日 -43.7%
- 2億8593万
- 2011年9月30日 +102.88%
- 5億8010万
- 2011年12月31日 -39.6%
- 3億5038万
- 2012年3月31日 +52.62%
- 5億3476万
- 2012年6月30日 -43.55%
- 3億187万
- 2012年9月30日 +98.92%
- 6億50万
- 2012年12月31日 -34.31%
- 3億9448万
- 2013年3月31日 +58.39%
- 6億2484万
- 2013年6月30日 -47.17%
- 3億3010万
- 2013年9月30日 +107.14%
- 6億8379万
- 2013年12月31日 -44.29%
- 3億8095万
- 2014年3月31日 +47.64%
- 5億6246万
- 2014年6月30日 -43.94%
- 3億1529万
- 2014年9月30日 +98%
- 6億2427万
- 2014年12月31日 -38.62%
- 3億8319万
- 2015年3月31日 +53.06%
- 5億8651万
- 2015年6月30日 -43.38%
- 3億3207万
- 2015年9月30日 +96.01%
- 6億5089万
- 2015年12月31日 -51.39%
- 3億1641万
- 2016年3月31日 +106.69%
- 6億5399万
- 2016年6月30日 -47.4%
- 3億4400万
- 2016年9月30日 +105.81%
- 7億800万
- 2016年12月31日 -50.14%
- 3億5300万
- 2017年3月31日 +106.8%
- 7億3000万
- 2017年6月30日 -48.08%
- 3億7900万
- 2017年9月30日 +100%
- 7億5800万
- 2017年12月31日 -50.92%
- 3億7200万
- 2018年3月31日 +98.39%
- 7億3800万
- 2018年6月30日 -48.64%
- 3億7900万
- 2018年9月30日 +107.39%
- 7億8600万
- 2018年12月31日 -49.75%
- 3億9500万
- 2019年3月31日 +84.05%
- 7億2700万
- 2019年6月30日 -45.8%
- 3億9400万
- 2019年9月30日 +98.73%
- 7億8300万
- 2019年12月31日 -54.28%
- 3億5800万
- 2020年3月31日 +96.09%
- 7億200万
- 2020年6月30日 -49%
- 3億5800万
- 2020年9月30日 +3.63%
- 3億7100万
- 2020年12月31日 -84.64%
- 5700万
- 2021年12月31日 +7.02%
- 6100万
- 2022年3月31日 +91.8%
- 1億1700万
- 2022年9月30日 +94.02%
- 2億2700万
- 2022年12月31日 -4.41%
- 2億1700万
- 2023年3月31日 +95.39%
- 4億2400万
- 2023年9月30日 +18.87%
- 5億400万
- 2023年12月31日 -56.35%
- 2億2000万
- 2024年3月31日 +141.36%
- 5億3100万
- 2024年6月30日 -45.76%
- 2億8800万
- 2024年9月30日 +78.82%
- 5億1500万
- 2024年12月31日 -63.5%
- 1億8800万
- 2025年3月31日 +111.7%
- 3億9800万
- 2025年6月30日 -31.66%
- 2億7200万
- 2025年9月30日 +62.5%
- 4億4200万
- 2025年12月31日 -45.93%
- 2億3900万
- 2026年3月31日 +95.4%
- 4億6700万
- 2026年6月30日 -45.61%
- 2億5400万
個別
- 2008年3月31日
- 6億3904万
- 2009年3月31日 -41.66%
- 3億7284万
- 2010年3月31日 +26.94%
- 4億7328万
- 2011年3月31日 +7.31%
- 5億786万
- 2012年3月31日 +5.3%
- 5億3476万
- 2013年3月31日 +16.84%
- 6億2484万
- 2014年3月31日 -14.31%
- 5億3541万
- 2015年3月31日 +4.56%
- 5億5982万
- 2016年3月31日 +11.87%
- 6億2627万
- 2017年3月31日 +12.41%
- 7億400万
- 2018年3月31日 +1.14%
- 7億1200万
- 2019年3月31日 -1.4%
- 7億200万
- 2020年3月31日 -3.42%
- 6億7800万
- 2022年3月31日 -85.25%
- 1億
- 2023年3月31日 +300%
- 4億
- 2024年3月31日 +27%
- 5億800万
- 2025年3月31日 -26.57%
- 3億7300万
- 2026年3月31日 +19.03%
- 4億4400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/26 15:11
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給与・手当 878百万円 848百万円 賞与引当金繰入額 79 77 雑費 643 771 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
(1)商品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)貯蔵品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10~50年、工具、器具及び備品が3~8年であります。2026/06/26 15:11 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/26 15:11
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 50 2 3 49 賞与引当金 373 444 373 444 役員賞与引当金 40 40 40 40 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/26 15:11
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日現在) 当事業年度(2026年3月31日現在) 繰延税金資産 賞与引当金 133百万円 163百万円 未払事業税 49 62
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/26 15:11
(注)1 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(2025年3月31日現在) 当連結会計年度(2026年3月31日現在) 繰延税金資産 賞与引当金 141百万円 171百万円 未払事業税 50 66
- #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 非連結子会社の状況
非連結子会社の名称
浜松ブルーウェーブ株式会社
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純利益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため連結範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項
(イ)持分法適用の非連結子会社数
なし
(ロ)持分法適用の関連会社数
なし
(ハ)持分法を適用していない非連結子会社及び関連会社 2社
浜松ブルーウェーブ㈱
すみだスポーツサポートPFI㈱
各社の当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。
3.連結子会社の事業年度等に関する事項
連結子会社の決算日が連結決算日と異なる会社 3社
Central Sports U.S.A.,Inc.
Meridian Central,Inc.
Wellbridge Central,Inc.
決算日 12月31日(注)
(注)連結子会社の決算日現在の財務諸表を使用しております。ただし、連結決算日との間に生じた重要な取引については、連結上必要な調整を行っております。
4.会計方針に関する事項
(イ)重要な資産の評価基準及び評価方法
①有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法2026/06/26 15:11 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2026/06/26 15:11
(ロ)賞与引当金
従業員の賞与支給に充てるため、支給見込み額に基づき、当事業年度に見合う額を計上しております。