メディアシーク(4824)の無形固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年7月31日
- 5466万
- 2009年7月31日 -56.58%
- 2373万
- 2010年7月31日 +19.26%
- 2830万
- 2010年10月31日 +0.47%
- 2844万
- 2011年1月31日 -13.67%
- 2455万
- 2011年4月30日 -14.66%
- 2095万
- 2011年7月31日 -15.47%
- 1771万
- 2011年10月31日 -10.41%
- 1586万
- 2012年1月31日 -7.76%
- 1463万
- 2012年4月30日 -8.74%
- 1335万
- 2012年7月31日 -36.68%
- 845万
- 2012年10月31日 +6.81%
- 903万
- 2013年1月31日 +4.17%
- 941万
- 2013年4月30日 -3.78%
- 905万
- 2013年7月31日 -9.72%
- 817万
- 2013年10月31日 -12.11%
- 718万
- 2014年1月31日 -17.62%
- 592万
- 2014年4月30日 +12.45%
- 665万
- 2014年7月31日 -33.8%
- 440万
- 2014年10月31日 +3.97%
- 458万
- 2015年1月31日 -1.75%
- 450万
- 2015年4月30日 +310.73%
- 1849万
- 2015年7月31日 -4.65%
- 1763万
- 2015年10月31日 +14.51%
- 2019万
- 2016年1月31日 +5.93%
- 2138万
- 2016年4月30日 -81.57%
- 394万
- 2016年7月31日 -10.58%
- 352万
- 2016年10月31日 -49.46%
- 178万
- 2017年1月31日 -7.52%
- 164万
- 2017年4月30日 -9.59%
- 148万
- 2017年7月31日 +146.74%
- 367万
- 2017年10月31日 -11.79%
- 324万
- 2018年1月31日 -7.74%
- 299万
- 2018年4月30日 +1.74%
- 304万
- 2018年7月31日 -10.19%
- 273万
- 2018年10月31日 -10.21%
- 245万
- 2019年1月31日 -11.33%
- 217万
- 2019年4月30日 -10.53%
- 194万
- 2019年7月31日 -10.43%
- 174万
- 2019年10月31日 -11.7%
- 153万
- 2020年1月31日 -13.19%
- 133万
- 2020年4月30日 -15.27%
- 113万
- 2020年7月31日 +14.66%
- 129万
- 2020年10月31日 -14.02%
- 111万
個別
- 2008年7月31日
- 1537万
- 2009年7月31日 -19.6%
- 1235万
- 2010年7月31日 +34.66%
- 1664万
- 2011年7月31日 -37.93%
- 1033万
- 2012年7月31日 -77.99%
- 227万
- 2013年7月31日 +0.66%
- 228万
- 2015年7月31日 +489.78%
- 1350万
有報情報
- #1 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第1四半期連結累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりです。2023/12/14 11:14
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 有形固定資産は、総資産の0.8%に相当する28,235千円(前連結会計年度末比5.0%減)です。2023/12/14 11:14
無形固定資産は、該当するものが無いため(前連結会計年度末も該当するものがございません)残高が計上されておりません。
投資その他の資産は、総資産の78.7%に相当する2,939,140千円(前連結会計年度末比5.3%減)です。投資その他の資産の前連結会計年度からの減少額は164,286千円となっておりますが、この主要因は、余資運用の一環として投資有価証券を売却したこと及び保有する投資有価証券の時価が一部減少したことにより、投資有価証券が164,175千円減少したことによるものです。なお、貸倒引当金が26,650千円計上されておりますが、投資その他の資産のその他に含まれる長期滞留債権26,650千円に対応して計上されたものになります。債権全額に対して貸倒引当金が設定されているため、貸倒れの確定による多額の追加損失発生の恐れはありません。なお、投資有価証券が2,867,031千円計上されておりますが、この98.8%に相当する2,832,246千円は時価を有する性質のものです。