アズジェント（4288）の建物（純額）の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2114万
個別
- 2008年3月31日
- 2114万
- 2009年3月31日 -6.83%
- 1969万
- 2010年3月31日 -22.53%
- 1526万
- 2010年12月31日 -4.91%
- 1451万
- 2011年3月31日 -2.71%
- 1411万
- 2011年6月30日 -2.46%
- 1377万
- 2011年9月30日 +2.11%
- 1406万
- 2011年12月31日 -2.55%
- 1370万
- 2012年3月31日 +176.2%
- 3784万
- 2012年6月30日 -1.08%
- 3743万
- 2012年9月30日 +45.02%
- 5429万
- 2012年12月31日 -6.97%
- 5050万
- 2013年3月31日 +0.9%
- 5096万
- 2013年6月30日 -3.24%
- 4931万
- 2013年9月30日 +6.14%
- 5233万
- 2013年12月31日 -3.22%
- 5065万
- 2014年3月31日 -3.33%
- 4896万
- 2014年6月30日 +10.54%
- 5413万
- 2014年9月30日 -2.87%
- 5257万
- 2014年12月31日 -2.95%
- 5102万
- 2015年3月31日 -3.04%
- 4947万
- 2015年6月30日 -0.41%
- 4927万
- 2015年9月30日 -2.77%
- 4790万
- 2015年12月31日 -2.89%
- 4652万
- 2016年3月31日 -3.08%
- 4508万
- 2016年6月30日 -2.52%
- 4395万
- 2016年9月30日 -2.59%
- 4281万
- 2016年12月31日 -2.66%
- 4167万
- 2017年3月31日 -2.73%
- 4053万
- 2017年6月30日 -2.36%
- 3958万
- 2017年9月30日 -2.42%
- 3862万
- 2017年12月31日 -2.48%
- 3766万
- 2018年3月31日 -2.54%
- 3671万
- 2018年6月30日 -2.24%
- 3588万
- 2018年9月30日 -2.29%
- 3506万
- 2018年12月31日 -2.35%
- 3424万
- 2019年3月31日 -2.4%
- 3341万
- 2019年6月30日 -2.24%
- 3267万
- 2019年9月30日 -2.29%
- 3192万
- 2019年12月31日 -2.34%
- 3117万
- 2020年3月31日 -2.4%
- 3043万
- 2020年6月30日 -2.15%
- 2977万
- 2020年9月30日 -2.2%
- 2912万
- 2020年12月31日 -2.25%
- 2846万
- 2021年3月31日 -2.3%
- 2781万
- 2021年6月30日 -1.68%
- 2734万
- 2021年9月30日 -1.71%
- 2687万
- 2021年12月31日 -1.73%
- 2641万
- 2022年3月31日 -1.77%
- 2594万
- 2022年6月30日 -1.76%
- 2548万
- 2022年9月30日 -1.79%
- 2503万
- 2022年12月31日 +12.77%
- 2822万
- 2023年3月31日 -2.12%
- 2762万
- 2023年6月30日 -1.9%
- 2710万
- 2023年9月30日 -1.94%
- 2657万
- 2023年12月31日 +14.97%
- 3055万
- 2024年3月31日 -2%
- 2994万
- 2024年6月30日 -2.01%
- 2934万
- 2024年9月30日 -2.05%
- 2874万
- 2024年12月31日 -2.09%
- 2813万
- 2025年9月30日 -80.97%
- 535万
- 2025年12月31日 -2.41%
- 522万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表（連結）
- 2025/06/25 15:31
- #2 減損損失に関する注記
- 当事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2025/06/25 15:31
当社は、単一の事業を営んでおり、事業用資産については全社を一体としてグルーピングを行っています。減損用途 場所 種類 減損損失(千円) 全社資産 東京都中央区 建物 27,536 工具器具及び備品 137,660 車両運搬具 6,721 土地 1,854 ソフトウェア 28,327 敷金 646 長期前払費用 3,168 その他 15,537
の兆候がある場合は、減損損失の認識の判定を行い、減損損失を認識すべきと判断した場合は帳簿価額を回収可能 - #3 資産除去債務関係、財務諸表（連結）
- (資産除去債務関係)2025/06/25 15:31
当社は、建物賃貸借契約に基づく退去時における原状回復義務を資産除去債務として認識しております。
当事業年度末における資産除去債務は、負債計上に代えて、建物賃貸借契約に関連する敷金の回収が最終的に見込めないと認められる金額を合理的に見積り、当事業年度の負担に属する金額を費用に計上する方法によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法2025/06/25 15:31
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、保守契約に供する資産並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
