- 4293
- 2026/10/23
- 時価
- 1012億円
- PER 予
- 16.31倍
- 2010年以降
- 赤字-69.45倍
（2010-2025年） - PBR
- 1.5倍
- 2010年以降
- 0.66-7.32倍
（2010-2025年） - 配当 予
- 3.76%
- ROE 予
- 9.2%
- ROA 予
- 6.3%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
セプテーニHD（4293）の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 1億7214万
- 2009年9月30日 -6.22%
- 1億6142万
- 2010年9月30日 +17.1%
- 1億8903万
- 2010年12月31日 -44.48%
- 1億494万
- 2011年3月31日 +76.05%
- 1億8475万
- 2011年6月30日 -41.07%
- 1億888万
- 2011年9月30日 +41.9%
- 1億5451万
- 2011年12月31日 -20.67%
- 1億2258万
- 2012年3月31日 +111.7%
- 2億5950万
- 2012年6月30日 -48.69%
- 1億3314万
- 2012年9月30日 +106.58%
- 2億7506万
- 2012年12月31日 -47.4%
- 1億4467万
- 2013年3月31日 +96.52%
- 2億8431万
- 2013年6月30日 -46.92%
- 1億5093万
- 2013年9月30日 +102.57%
- 3億573万
- 2013年12月31日 -51.02%
- 1億4975万
- 2014年3月31日 +114.01%
- 3億2049万
- 2014年6月30日 -52.04%
- 1億5372万
- 2014年9月30日 +115.07%
- 3億3062万
- 2014年12月31日 -50.56%
- 1億6346万
- 2015年3月31日 +112.8%
- 3億4784万
- 2015年6月30日 -49.73%
- 1億7485万
- 2015年9月30日 +115.04%
- 3億7601万
個別
- 2008年9月30日
- 1584万
- 2009年9月30日 +20.25%
- 1905万
- 2010年9月30日 +23.51%
- 2353万
- 2011年9月30日 +6.95%
- 2516万
- 2012年9月30日 +11.4%
- 2803万
- 2013年9月30日 -0.27%
- 2796万
- 2014年9月30日 +19.64%
- 3345万
- 2015年9月30日 +19.87%
- 4010万
- 2016年9月30日 -9.05%
- 3647万
- 2017年9月30日 +33.38%
- 4864万
- 2018年9月30日 -66.73%
- 1618万
- 2019年9月30日 -1.16%
- 1600万
- 2020年9月30日 +42.19%
- 2275万
- 2021年9月30日 +181.21%
- 6397万
- 2022年9月30日 -33.46%
- 4257万
- 2023年12月31日 -39%
- 2597万
- 2024年12月31日 -24.42%
- 1962万
- 2025年12月31日 +265.78%
- 7179万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- (単位:千円)2026/03/25 15:39
(注) 役員報酬は、当社の取締役(社外取締役を含む)及びグループ執行役員に対する報酬であります。前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 給与手当 558,640 568,568 賞与引当金繰入額 18,625 17,618 従業員賞与 13,683 20,381 - #2 引当金明細表（連結）
- 【引当金明細表】2026/03/25 15:39
区分 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 貸倒引当金 113,865 11,175 99,741 25,298 賞与引当金 19,629 71,799 19,629 71,799 - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (単位:千円)2026/03/25 15:39
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 貸倒引当金 34,865 7,974 賞与引当金 5,702 5,394 投資有価証券評価損 395,664 465,469
(単位:%) - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- デリバティブ
時価法を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
建物(附属設備含む)については、定額法を採用しております。その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/03/25 15:39・建物 3～6年 ・その他の有形固定資産 4～20年
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
