有価証券報告書-第34期(2024/01/01-2024/12/31)

①戦略
Ⅰ.人材育成方針
当社グループでは人材育成の概念を「育てる」ではなく、「職場で良質な経験を重ねることで“育つ”」と定義しております。これは個々人が生まれ持った個性(P:Personality)と、その人を取り巻く環境(E:Environment)の相互作用が成長(G:Growth)に影響を及ぼすという考え方に基づいており、この考え方を「育成方程式(G=P×E)」として概念化しております。
「育成方程式」を人材育成の根幹に据え、20年以上にわたり蓄積した人材データベースとそれを解析するテクノロジーを掛け合わせることで、人材育成の個別最適化と再現性の実現に取り組んでおります(注)。
また、当社の人材育成のさらなる発展を目的として、2016年に当社の一組織に「人的資産研究所」を設立しました。社内外の専門家や研究者と緊密な連携体制を築きながら品質向上に取り組んでおります。
人材育成に関する様々な取り組みや研究成果は、下記当社ウェブサイトをご参照ください。
https://www.septeni-holdings.co.jp/csr/activity/new-era/hr.html
Ⅱ.社内環境整備方針
当社は「個々の能力が発揮されやすい環境の整備」を目的とし、継続的な人的資本投資を実施してきました。例えば「誰もが時間も場所も選ばず、価値ある仕事で、自律して活躍している状態をつくる」をコンセプトに、多様な働き方の整備を行ってきました。
また、以前より女性の能力開発プログラムや仕事と家庭の両立支援、育休復帰者に対する支援など女性が働きやすい環境への整備を行ってきました。こうした取り組みにとどまらず、性別・年齢・国籍・人種など他の属性へのエクイティとインクルージョンの実現を目指してまいります。
従業員の多様な働き方を支援する取り組みに加え、従業員に対する育成施策の強化や社内人材の最適配置等を通じ、従業員の成長及びパフォーマンスの最大化に取り組んでいます。
なお、対象会社の範囲については、提出会社及び主要な国内連結子会社においては社内環境整備方針に基づいた具体的な取組を行っておりますが、在外子会社など連結グループに属する全ての会社では行われていないことから、連結グループにおける提出会社及び主要な国内連結子会社を対象としております。
(注) 従業員データについては、当社の人事データ利活用の基本方針「HRガイドライン」を制定・運用し、『企業価値の向上は個人の成長によって達成される』という理念のもと、適切な管理・運用体制を構築しております。