有価証券報告書-第40期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 3～18年
工具、器具及び備品 5～15年
ロ.無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(最長5年)に基づく定額法を採用しております。