CE HD(4320)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年9月30日
- 4455万
- 2012年9月30日 +238.15%
- 1億5065万
- 2013年9月30日 -30.5%
- 1億470万
- 2014年9月30日 -25.16%
- 7836万
- 2015年9月30日 -12.12%
- 6886万
- 2016年9月30日 +9.23%
- 7522万
- 2017年9月30日 -27.5%
- 5453万
- 2018年9月30日 +193.86%
- 1億6024万
- 2019年9月30日 +124.8%
- 3億6024万
- 2020年9月30日 +30.03%
- 4億6841万
- 2021年9月30日 -39.47%
- 2億8351万
- 2022年9月30日 +10.52%
- 3億1334万
- 2023年9月30日 +27.64%
- 3億9993万
- 2024年9月30日 +78.53%
- 7億1400万
- 2025年9月30日 +14.36%
- 8億1657万
個別
- 2008年9月30日
- 4425万
- 2009年9月30日 +82.34%
- 8069万
- 2010年9月30日 -18.82%
- 6551万
- 2011年9月30日 +26.92%
- 8314万
- 2012年9月30日 +81.19%
- 1億5065万
- 2017年9月30日 -97.12%
- 433万
- 2018年9月30日 -22.63%
- 335万
- 2019年9月30日 -13.69%
- 289万
- 2020年9月30日 +72.6%
- 499万
- 2021年9月30日 -23.76%
- 380万
- 2022年9月30日 +132.33%
- 884万
- 2023年9月30日 -27.64%
- 640万
- 2024年9月30日 -25.77%
- 475万
- 2025年9月30日 -52.55%
- 225万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~37年
車両運搬具 2年
工具、器具及び備品 2年~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、市場販売目的のソフトウエアについては、見込有効期間(3年以内)に基づく償却額を計上しております。また、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/12/18 15:30 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年10月1日 至 2024年9月30日)2025/12/18 15:30
(注)子会社である株式会社Mocosukuは2024年5月に東京都北区へ本店所在地を移転いたしました。場所 用途 種類 減損損失(千円) ㈱マイクロン(東京都港区) 事業用設備 建物及び構築物・工具、器具及び備品・ソフトウエア 192,457 同上 - のれん 71,019
(1) 資産のグルーピングの方法 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ロ 無形固定資産(リース資産を除く)2025/12/18 15:30
定額法を採用しております。ただし、市場販売目的のソフトウエアについては、見込有効期間(3年以内)に基づく償却額を計上しております。また、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2025/12/18 15:30
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位として、各事業所及び各ソフトウエアを基礎として資産のグルーピングを行っております。固定資産の減損の検討にあたり、収益性が著しく低下した資産グループについて、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。回収可能価額は、使用価値により測定しており、使用価値については、将来キャッシュ・フローに基づき算定しております。
なお、前連結会計年度において、子会社である株式会社マイクロン、株式会社サンカクカンパニー及び株式会社Mocosukuのそれぞれの事業用資産である固定資産(のれん除く)については、当初予定していた収益が見込めなくなったことから、減損損失を特別損失として計上しております。また、当連結会計年度において、子会社である株式会社マイクロンの事業用資産である固定資産(のれん除く)については、当初予定していた収益が見込めなくなったことから、減損損失を特別損失として計上しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 無形固定資産2025/12/18 15:30
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
3 繰延資産の処理方法