有価証券報告書-第21期(平成27年10月1日-平成28年9月30日)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6年~26年
工具、器具及び備品 6年~20年
(2) 無形固定資産
定額法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6年~26年
工具、器具及び備品 6年~20年
(2) 無形固定資産
定額法