日本エス・エイチ・エル(4327)の流動資産の推移 - 四半期
個別
- 2008年9月30日
- 24億717万
- 2009年9月30日 -8.09%
- 22億1238万
- 2010年9月30日 +14.67%
- 25億3691万
- 2010年12月31日 -13.5%
- 21億9450万
- 2011年3月31日 +17.96%
- 25億8858万
- 2011年6月30日 -5.16%
- 24億5510万
- 2011年9月30日 +7.97%
- 26億5089万
- 2011年12月31日 -9.52%
- 23億9844万
- 2012年3月31日 +9.9%
- 26億3599万
- 2012年6月30日 -3.96%
- 25億3152万
- 2012年9月30日 +4.79%
- 26億5266万
- 2012年12月31日 -9.74%
- 23億9421万
- 2013年3月31日 +27.68%
- 30億5687万
- 2013年6月30日 -4.35%
- 29億2382万
- 2013年9月30日 +2.59%
- 29億9957万
- 2013年12月31日 -10.72%
- 26億7813万
- 2014年3月31日 +24.68%
- 33億3920万
- 2014年6月30日 -5.75%
- 31億4713万
- 2014年9月30日 -3.59%
- 30億3420万
- 2014年12月31日 -26.65%
- 22億2571万
- 2015年3月31日 +15.43%
- 25億6909万
- 2015年6月30日 +10.19%
- 28億3076万
- 2015年9月30日 +7.68%
- 30億4812万
- 2015年12月31日 -14.42%
- 26億859万
- 2016年3月31日 +17.69%
- 30億7015万
- 2016年6月30日 +11.21%
- 34億1436万
- 2016年9月30日 -0.05%
- 34億1270万
- 2016年12月31日 -16%
- 28億6673万
- 2017年3月31日 +21.34%
- 34億7843万
- 2017年6月30日 +6.78%
- 37億1416万
- 2017年9月30日 -13.16%
- 32億2523万
- 2017年12月31日 -15.54%
- 27億2413万
- 2018年3月31日 +23.86%
- 33億7415万
- 2018年6月30日 +6.17%
- 35億8246万
- 2018年9月30日 -0.95%
- 35億4859万
- 2018年12月31日 -11.22%
- 31億5048万
- 2019年3月31日 +28.39%
- 40億4496万
- 2019年6月30日 +2.39%
- 41億4173万
- 2019年9月30日 +7.09%
- 44億3528万
- 2019年12月31日 -9.86%
- 39億9801万
- 2020年3月31日 +23%
- 49億1744万
- 2020年6月30日 -9.63%
- 44億4383万
- 2020年9月30日 -5.16%
- 42億1438万
- 2020年12月31日 -13.07%
- 36億6339万
- 2021年3月31日 +27.81%
- 46億8210万
- 2021年6月30日 +0.08%
- 46億8601万
- 2021年9月30日 +0.19%
- 46億9487万
- 2021年12月31日 -11.24%
- 41億6731万
- 2022年3月31日 +26.73%
- 52億8132万
- 2022年6月30日 +5.46%
- 55億6950万
- 2022年9月30日 +6.1%
- 59億929万
- 2022年12月31日 -5.98%
- 55億5620万
- 2023年3月31日 +17.42%
- 65億2414万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期会計期間末における財政状態について前事業年度末と比較いたしますと、変動状況は次のとおりであります。2022/08/10 11:00
資産合計は503百万円増加し7,127百万円となりました。主な要因は、投資その他の資産の長期預金500百万円が満期まで1年以内となったこと等により、流動資産の現金及び預金が746百万円増加したこと、また、売掛金が109百万円増加したことによります。
負債合計は515百万円増加し1,435百万円となりました。流動負債におきましては、支払い及び納付等により未払金が71百万円、未払費用が34百万円、未払法人税等が61百万円それぞれ減少しましたが、買掛金が41百万円、収益認識会計基準等の適用により契約負債が576百万円それぞれ増加し、中間配当の支払い及び夏季賞与の支給等に関する預かり源泉所得税等の増加によりその他が50百万円増加したことが主な増加要因であります。